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一般社団法人徳志会(東京都品川区、代表理事:河口雅弘)が実施した全国の会社員を対象とした調査で、連休明けに約4割の会社員が退職や転職を検討するほどの強い精神的負担を抱えていることが明らかになった。 【写真】心ない人に「マウンティング」されたら使いたい…相手をビビらせるフレーズ

約4割の会社員が連休明けに退職や転職を検討

正月やゴールデンウィークなど長期休暇は、多くの人が心待ちにする期間だ。一時的に日頃のストレスから解放され、旅行や趣味などでこころをリフレッシュする時間を確保することができる。 しかし、長期休暇は諸刃の剣でもある。気分のリフレッシュには最適な期間である一方で、休暇明けに憂うつな気分を経験する人も少なくない。 アックスコンサルティングが実施した長期休暇明けの出勤に関するWeb調査でも、約8割の会社員が連休明けに「会社に行きたくない」と感じていることが明らかになっている。 徳志会の調査によれば、約4割の会社員が連休明けに退職や転職を検討した経験があると回答。さらに、そのうち4％は実際に退職や転職を行動に移していたことが判明した。

連休明け、最もストレスを感じる要因は…

今回の調査で特に注目すべき点は、連休明けのストレス要因だ。 調査結果によると、最もストレスを感じる要因として「会いたくない人に会わないといけない人間関係」が挙げられ(39％)、次いで「早起き」(33％)となった。連休中に崩れた生活リズムを再び戻さなければならないことが、大きなストレス要因となっているのだ。 このストレスは具体的な行動としても表れている。実際、仕事始めの日にリズムを立て直せなかったのか、連休明けに遅刻や欠勤を経験した人は約1割に上ることがわかった。 こうした状況への改善策として、連休明けはリモートワークを希望する会社員が最も多いことも明らかになった(44％)。 徳志会は「会社は社員がスムーズに仕事に適応できるように、数日間のリモート勤務など柔軟な対応を行うことで、社員の働きやすい職場環境を提供でき、退職やストレスを抑えることができる」と提言している。 社員の退職は、企業にとっても新たな採用活動が必要となるため避けたい事態だ。連休明けという特殊なタイミングにおいて、会社員だけでなく事業者も社員のこころの不調に敏感になることが求められる。 本調査結果は、長期休暇後の職場復帰に関する課題を浮き彫りにした。 特に人間関係と生活リズムの変化という2つの要因が大きなストレス源となっていることが明確になり、企業側の対応が求められる結果となった。リモートワークの導入など、柔軟な働き方の実現が、この課題への一つの解決策となる可能性を示唆していると言えよう。 つづく記事〈Googleなどのグローバル企業が採用…ストレス・不安を減らす「すごいメンタルケア法」があった！〉では大手企業で実践されている、ストレス軽減の技術についてお伝えする。 【調査概要】 「連休が会社員のこころに与える影響に関するアンケート」調査概要 調査期間:2024年11月25日 ~2024年12月15日 調査機関:一般社団法人徳志会(自社調査) 調査対象:全国の会社 有効回答数:100サンプル 調査方法:インターネット調査