▽最高時速３３０キロで片道１時間弱 　テキサス新幹線計画は、地元民間企業のテキサス・セントラル・パートナーズ（ＴＣＰ）が手がけている。予定では、テキサス州の主要都市ダラス－ヒューストン間（約３８５キロ）に専用軌道を敷設。Ｎ７００Ｓをベースにした車両を運転し、最高時速３３０キロで走らせて片道１時間半弱で結ぶ。 　往来が多い大都市間の大量輸送が可能となり、地球温暖化につながる二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を旅客機やマイカーに比べて低減できるのが利点だ。中間駅を一つ設け、近くにあるテキサスＡ＆Ｍ大学の学生や教職員らが使うことを想定している。 　▽「日本連合」を組成 　この計画は東海道新幹線（東京―新大阪間）を運行するＪＲ東海が２０１０年に発表した高速鉄道の海外事業展開の一環で、新幹線技術の輸出に向けて「日本連合」が組成された。日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化で中心的な役割を果たした「改革３人組」の１人で、当時ＪＲ東海会長だった葛西敬之氏（２２年５月死去、本連載第３１回参照）の「肝いりのプロジェクト」（ＪＲ東海関係者）と位置付けられ、日本メーカーの日立製作所と三菱重工業、ＮＥＣ、東芝も支援を表明した。

　日本の官民ファンドの海外交通・都市開発事業支援機構（ＪＯＩＮ）も２０１５年１１月、ＴＣＰへの約４９億円の出資と最大３億２７５０万ドル（１ドル＝１６０円で約５２４億円）相当の社債引き受けを決めた。　私が２０１５年１２月に電話インタビューをしたＴＣＰ最高経営責任者（ＣＥＯ、当時）のティム・キース氏は「２０２１年に営業運転を始めたい」と意欲を示していた。 　▽アムトラック支援で前進 　しかし、実現には数々の難題が立ちはだかり、スケジュールは遅れを繰り返した。直近の開業目標は２０２６年に設定されたものの、実現は絶望的になっていた。 　先行きの不透明感が増して一時は運輸業界関係者から「暗礁に乗り上げた」との観測も出ていた中で、前進を印象づけたのが２０２３年８月のアムトラックの支援表明だった。全米で都市間鉄道を運行するアメリカの代表的な鉄道会社だけに、ＪＲ東海は共同通信への声明で「アムトラックには米国での鉄道プロジェクト整備で豊富な経験・実績があり、参画は計画推進に大きなメリットが期待できる」と歓迎した。