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人手不足に悩む飲食店は、アルバイトの募集や定職率の向上のために何をしているのか。時給はどの程度に設定すればいいのか。気になる他店の傾向が、調査によって明らかになった。 SEOサービスやインターネットリサーチなどを展開するNEXER（ネクサー）は、飲食店でアルバイト採用に関わったことのある全国の男女100人を対象に、飲食店のアルバイトに関するアンケート調査を実施した。それによると、50パーセントの店で時給を「最低賃金プラス10パーセント程度」に設定していることがわかった。それ以上という店は16パーセントあった。理由を尋ねると、「高い方が人が集まるから」、「最低賃金だと人が集まりにくかった」などの回答が集まった。 時給は高い方が人が集まるのはわかるが、店の経営状態によっては厳しいこともある。プラス10パーセントが大方の妥協点となっているようだ。最低賃金でも「がんばり次第で時給アップ」という方針で対処している店もある。働き手にとっては、それもひとつの魅力になるだろう。 また、アルバイト情報誌を利用した店は62パーセントだった。「いちばん集まりやすい」、「コストはかかるが効率的に募集をしたかった」。「すぐに人材が必要だった」といった理由が聞かれたが、それなりの効果があるということだろう。 アルバイトを辞めさせない工夫をしていた店は50パーセント。なかでも多かったのが「モチベーションの工夫」だ。具体的には、「やりがいを持てることと仕事をイヤにならないような環境を作りました」、「長く続けられるように会話をよくしたり、よく褒めた」、「やる気次第で時給アップ」など。 モチベーション以外では、「柔軟なシフト調整」、「とにかく仲よくする」が多かった。少数ながら、ノウハウの伝授や研修とサポートの充実など、きちんとした従業員教育の制度を整備している店もあった。 総合するに、アルバイトが働きやすいフレンドリーな環境を作るのは当然として、なかなか決めづらい時給は、最低賃金プラス10パーセントから考えてみてはどうだろう。また、アルバイト情報誌への掲載もある程度の効果が望めそうだ。