「渋野日向子が日本で見られなくなっちゃうかも...」女子プロゴルフ界を揺るがす「大騒動」にスポンサー企業も激怒、選手は大困惑
浮上する「大企業の名前」
そんな関係者の心配をよそに現在、業界で囁かれているのが協会と日本を代表する巨大企業によるタッグプランだ。この関係者が内情を明かす。 「協会はそんなスポンサー各社の反応を横目に、大規模ボイコットが起きても耐えられるよう代替えとなる企業探しに奔走。いわば改革の土壌づくりに着手していると言われている。2年後の猶予を持ったのもそのせいです。今、最も交渉に熱を入れているのがソニーグループ。協会内でも新体制の筆頭スポンサーとして噂されています」 ソニーグループの前身となる「東京通信工業株式会社」が創業したのは終戦翌年の1946年(昭和21年)。その後は音楽、ゲーム事業を中心に成長を遂げた、いわずと知れた巨大グループである。 現在では金融、保険、半導体といった幅広いビジネスを展開し、グループでの売上総額は過去最高となる13兆円を記録している。そんな天下のソニーグループと協会が急接近したのは昨年のことだった。
小林会長が描く皮算用
「去年12月、ソニーグループは協会が主催する日本女子プロゴルフ選手権大会の特別協賛企業として契約を結ぶことを発表。55年の歴史を誇る同大会は協会が主催する4大公式大会の1つです。大会の名称も『ソニー 日本女子プロゴルフ選手権大会』に変更。契約期間は24年度～26年度までです。 契約についてソニーグループの十時裕樹社長(59)は『日本女子プロゴルフの発展を支えている歴史ある大会への特別協賛の機会を得られたことを、大変光栄に感じています。本特別協賛をあらたな場として、今後もスポーツの発展に貢献していきたいと考えています』と協力体制を強調。 一方の協会の小林会長は『ソニー様からの支援により、さらに進化するメジャー大会として発展を目指してまいります』とコメントを発表しています」(ゴルフライター) この契約を皮切りに協会側はソニーグループの本格参入の絵を描くようになったという。 「協会は、仮に企業各社が一斉にスポンサーを降りたとしても関連会社の多いソニーグループを掴んでいれば、その反動に耐えられると睨んでいる。関連会社を動員すれば複数のツアーの特別協賛企業が穴埋め可能という皮算用です。 当初はこのプランにソニーも前向きな姿勢を示していたようですが、反対する企業の数や問題の余波が想像以上に広がっており、雲行きは怪しくなっているのが実情。しかし、協会側も諦めてはおらず、より強度な関係性を構築していくつもりだそう」(前出・ゴルフライター)
