加えて無料で提供されることと合わせると、ユーザーはこの機能を“端末そのものが持つ機能”として捉えるだろう。アップデートを重ね洗練をさせていくことによって、カメラ機能がそうだったように、レンジアップデートを加速させる新しい軸になる可能性は高い。 　そして、簡単にライバルが追いつくこともできない枠組みで作られている。 　アップルはプライベートクラウドのコストも含め、ハードウェア、ソフトウェア、サービスを一体化して端末の価値を出し、それを1つの製品として販売している。こうした垂直統合型のモデルはiPhone以外には存在しておらず、単純にAIサービスを無料で実装するだけでもiPhone以外にとっては大きなハードルだ。

■ユーザーとの長期的なエンゲージメントも高める 　もちろん、この手法には懸念もある。最大の問題は、AIの性能と進化の速度だ。端末内処理とプライベートクラウドに分割されたアーキテクチャは独自のもので、大規模言語モデル開発のトレンドが加速するにつれて競争力を維持することに苦戦するかもしれない。 　また、Apple Intelligenceの展開スケジュールも懸念材料だ。英語圏での先行提供に続き、日本を含む非英語圏での展開が2025年以降になる点は、グローバル市場での一部ユーザーの買い控えを招く可能性がある。

　しかし、それでもなおApple Intelligenceを中心に据えた戦略は、アップルの中期的な成長を促すと考えている。さらに長期的に考えるならば、Apple Vision Proなど将来のコンピューティングモデルにつながる可能性もある。 　なぜなら、Apple Intelligenceは個人に紐づいて成長していくからだ。 　Apple Intelligenceを搭載するiPhoneを使い続ければ使い続けるほど、アップル端末のApple Intelligenceはあなたのことをよく知ったAIになっていく。やや言い過ぎかもしれないが、あなたの生活、人生そのものに寄り添って、あらゆる情報を把握してくれるアシスタントとして、何年か後にはかけがえのないものになっているかもしれない。