元箱根ランナーが読み解く、ランニング市場の“今”
コロナをきっかけとした健康意識の高まりを追い風に、大手スポーツメーカー各社がランニングカテゴリーを伸ばしている。ここでは、レース登録のプラットフォームや大手小売店、スポーツメーカー各社の動きから、市場の今を捉える。ランナーとして箱根駅伝を走った経歴もある、スポーツライター酒井政人氏に寄稿してもらった。コロナ禍以降“熱い”と言われるランニング市場は、果たして本当に熱いのか。 【画像】元箱根ランナーが読み解く、ランニング市場の“今”
コロナを機に市場は拡大
コロナ禍で運動不足の危機感が広がり、手軽に試せるランニングが人気を集めた。国内最大手のアシックスは、2022年12月期と23年12月期に2期連続で最高売り上げを記録。けん引したのは“パフォーマンスランニング”と呼ぶランニングカテゴリーだ。「ミズノ」は23年3月期にランニングカテゴリーの売上高が20%以上伸びた。「ナイキ」「アディダス」「プーマ」などの大手海外メーカーは、ランニングを軸とした新規出店や独自レースの開催、駅伝に向けた限定商品開発などに力を注ぐ。日本最大規模のスポーツ小売店であるアルペングループは、19年6月期の売上高2282億円から、20年は2179億円まで落ちたが、23年に2445億円まで伸長した。カテゴリー別売上高は非公表ながら、ランニング部門は「競技スポーツの中で好調」（広報）だ。
大会の復活と多様化
大会の復活もランナーのモチベーションを刺激する。大会へのエントリーなどをサポートするプラットフォーム「RUNNET」は、23年の新規登録者数が過去最多の31万を記録し、合計登録者数は404万に到達。同プラットフォームを運営するアールビーズの黒崎悠社長は、「大会に出場したいと考えている人は確実に増えている」と語る。同社が実施する「日本マラソンランキング」によれば、国内のフルマラソン完走者数は18年度に過去最高の約38万人を記録。大会の中止や延期が余儀なくされた20年度は約1.1万人まで激減したが、22年度には約26万人まで戻った。
