SNSはタバコ並みの害!? “警告文”表示を求める声「若者のメンタルに深刻な悪影響」

アメリカのマーシー医務総監は、ニューヨーク・タイムズへの寄稿で「“SNSには若者の精神衛生を害する恐れがある”との警告文をつけるべき」という指摘をしました。この内容について大迫医師に伺いました。 【イラスト解説】幸せホルモン「セロトニン」の作用や日常生活で増やす方法 ［この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております］

マーシー医務総監が指摘した内容とは？

編集部： アメリカのマーシー医務総監がニューヨーク・タイムズへの寄稿で指摘した内容について教えてください。 大迫先生： アメリカ公衆衛生局長官であるヴィヴェック・H.マーシー氏は、「ソーシャルメディアに警告表示を求める理由（Why I’m Calling for a Warning Label on Social Media Platforms）」というタイトルで2024年6月17日付のニューヨーク・タイムズに寄稿しました。 その中で、マーシー氏は「若年者におけるメンタルヘルス危機は緊急事態の状態にあり、ソーシャルメディアはその重要な一因として浮上している」と警鐘を鳴らしています。 この論拠として、2019年にアメリカでおこなわれた青少年のメンタルヘルスに対するソーシャルメディアの影響の調査研究の結果などから、「ソーシャルメディアを1日 3時間以上使用する青少年は、不安やうつの症状を有するリスクが2倍になる」というデータを引用しています。 こうした問題を改善するためにマーシー氏は、ソーシャルメディアのプラットフォームを運営する企業に対して、「ソーシャルメディアが青少年のメンタルヘルスに重大な害を及ぼす可能性がある」という警告ラベルの表示の義務化や、健康への影響に関するデータを独立した専門家と共有することなどを提言しています。 また、学校や家庭における対策としては、「携帯電話に触れない時間を作る必要がある」「子どもがソーシャルメディアにアクセスすることは中学に入るまで待つことが望ましい」という考えを示しています。 一方で、警告ラベルだけでは対策が不十分であり、マーシー氏自身も認識しているように、警告ラベルの義務化が実現するには、議会が法案を可決する必要があります。 また、警告だけにとどまらず、使用の制限や禁止に関する法案成立も求められています。IT業界からは規制に反発の声も上がっているようです。