40代パワーカップル、世帯年収1200万円…予定外の3人目の妊娠でマネープランが破綻?私立vs公立、早見表付き
■ 高収入、有名企業勤務という油断 世帯年収が高く、有名企業に勤務している家庭の場合、実際のキャッシュフローがどうなるのか十分に検証せずに、漠然と「この会社に勤めているなら都内に家を購入し、子供は私立の学校に行けるはず」と思い込んでいるケースが少なくありません。 実際、Cさんご一家の場合もご主人が有名企業に勤務されているので、特にマネープランを立てることもなく、「当然、都内の家を購入し、子供は中学から私立に通わせるもの」と思っていたそうです。 子供が小さいうちは、まだ家計に余裕があったそうですが、実際に、2人のお子さんを育てていく中で、塾代や授業料の負担が重く、家計に余裕がなくなってきていることを実感しているとのことでした。 そして、奥様も40代になっての妊娠で、体調面がすぐれず、これまで通り、働けるか不安を抱えているとのこと。もし、奥様が仕事を辞める事態になると、家計は一気に火の車になってしまう可能性が高くなります。 では、実際に教育費はどれくらいかかるのでしょうか。Cさんご一家のケースを念頭に試算してみましょう。
■ ズバリ! 教育費はどれくらいかかる? ●幼稚園から大学までにかかる教育費の平均額 上の表は、幼稚園から高校までが公立か私立か、大学が国立か私立の文系・理系かでかかる教育費の平均額をまとめた表です。また、大学が私立理系で、子供が下宿した場合の費用合計も記しています。 たとえば、幼稚園は私立、小学校から高校までは公立、大学は私立文系だった場合、教育費の合計は1031万円、というわけです。 教育費がもっとも安いのは、幼稚園から大学まですべて公立に通った場合で819万円です。反対に教育費がもっとも高いのは、幼稚園から高校まですべて私立、大学も私立理系で下宿した場合で3276万円となっています。この金額は、1人分ですから、きょうだいがいる場合は人数分かかります。 教育費は基本的に高校までは家計から捻出し、出費が多くなる大学の学費分として、大学入学時点までに300万円~500万円を準備しておきたいところです。 高校までの教育費の家計から捻出する目安の金額は、公立小学校の場合は月額2.7万円、公立中学校の場合は月額4万円、公立高校の場合は月額4万円、私立小学校の場合は月額10万円、私立中学校の場合は月額10万円、私立高校の場合は月額7万円です。