「いいとこ取り」しすぎた日本株の反動安に注意が必要だ
歴史にも残ることが確実な7月13日のトランプ氏暗殺未遂事件。今後の日本株はどうなるのか（写真：ブルームバーグ）
7月の日本株は、筆者を含めて多くの投資家が「手がかり材料難から“夏枯れ”であまり上がらない」というシナリオを描いていたように思う。 しかし現実には、(1)出遅れていたTOPIX（東証株価指数）が34年ぶりに史上最高値を更新（7月11日のザラ場では2946.60ポイント）、かつ(2)東証プライム市場の時価総額が初の1000兆円の大台乗せ（同1018兆円）、(3)日経平均株価も初の4万2000円台乗せ（同4万2426円）など、想定外の急騰劇になった。 それが一転、先週末（12日）には日経平均で今年最大となる1033円もの大幅安を演じるに至った。この大波乱になった7月初旬（第1週と2週）の動きは、今後の相場を考えるうえで、極めて重要な手掛かりになるように思う。そこで今回はこの背景について振り返り、今後の行方を探ってみた。
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中井 裕幸
