「若者のクルマ離れ」は過去の話？ ドイツの若者「54%」、すでにマイカーを「ステータスの象徴」と見なしていた！
25～34歳の半数が政府支援なしでもEV検討
若者のEV受容度は現在そこまで高くないが、長期的には今の若者世代において電気自動車（EV）が普及する可能性が示唆されている。 ドイツではEV販売が低迷しているが、社会全体でEVへの移行圧力が強まっている。調査結果によると、中国では乗用車全体の10%がEVに占め、内燃機関車（ICE）は80%にまで減少しているのに対し、ドイツではEVはわずか3%、ICEが91%と依然として高い割合を占めている。 一方で、ドイツの18～34歳の63%は次に購入するクルマはEVになる可能性が高いと考えており、EVの販売が伸びる可能性が十分にあることがわかる。 EVの受容度は高齢層に向かうにつれて低下し、他の技術開発と同様に、EVは高齢ドライバーよりも若いドライバーにとって魅力的であることが浮き彫りになった。 現在、25～34歳の50%が政府の支援なしでもEV購入を検討する意向を示しているのに対し、45歳以上では補助金なしでEVを購入する意欲が大幅に低くなる傾向が見られる。
HVのEVシフト効果
現時点では、EVよりもハイブリッド車（HV）に対する関心が高いことがわかっている。これは、HVがEVへの移行を促進する「橋渡し役」として重要な役割を果たすことを示唆している。 例えば、現在HVを運転している人の43%が、次に購入するクルマはEVになると考えている。一方、ガソリン車やディーゼル車を運転している人たちは、EVへの移行にはあまり前向きでなく、それぞれ12%と19%にとどまっている。 さらに、HVドライバーの58%は、政府の補助金がなくても将来的にEVを購入する意向があると答えている。このデータから、 「HVの運転経験」 がEVへの信頼感を高め、EVに対する懸念を軽減している可能性があることがわかる。現在ICEを運転している人たちがHVに移行すれば、将来的にEVドライバーになる可能性も高くなるだろう。 特にエネルギー価格が高騰しているドイツでは、クルマに対する懸念も増している。調査によると、ドイツの71%の回答者が、エネルギー価格の上昇によってクルマが手頃な価格で購入できなくなることを心配している。 そのため、80%が政策立案者に対して、一般向けのクルマを手頃な価格で維持するための政策を期待し、クルマのコスト面でも持続可能な選択肢にするべきだと考えている。
