「ですから、県連会長をするには二つが必要。『度胸』と『忍耐』です。ブラジルに日本文化を広めるためにも、県人会の活性化を図るためにも、日本祭りは絶対に続ける必要がある。そのためには、誰かが太鼓を叩いて、みんなを踊らさないといけない」と笑い、「今回が終わっても、すぐ次回の準備が始まります。もう来年の会場予約を入れてあります。だから9月には賃貸料の前払い分の支払いを開始します」と語った。このような責任重大かつ膨大な準備作業を毎年、県連会長や実行委員長はじめ実行委員会はボランティアで取り組んでいる。本当に大したものだ。 　「10年後の日本祭りはどうなっているか？」という質問を投げかけると、谷口さんは少し困ったような表情を浮かべ、「残念ながら幾つかの県人会はなくなっているかもしれません。それに県人会のあり方自体が今とは違ってきているでしょうね」と答え、「県人会という名前は残りますが、県人子孫を中心にした集まりというよりは、その県を好きな人、縁のある人、子孫の友人や親戚などの総体のようになっているでしょう。と同時に日本語はもっと薄れていき、母県や県庁とのつながりも弱くなっていくのではと危惧します」と述べた。

「運営はボランティアだがプロ水準求められる」

市川利雄前会長

　この3月まで2期も県連会長を務めていた市川利雄さん（76歳、2世）に日本祭りの課題を聞くと「実行委員会はボランティアだけど、日本祭りの運営自体は企業のようなプロフェッショナルな水準が求められる点です」と答えた。確かにそうだ。これだけの資金と人材が動く巨大イベントを、素人のような運営で実施すれば〝事故〟が起こりかねない。 　日本祭りは最初の2回はイビラプエラ公園のマルキーゼで開催され、次に同公園内の育苗場、中沢宏一会長時代の2002年の第5回から名称を現在の「フェスチバル・ド・ジャポン（日本祭り）」に変更し、州議会駐車場になった。 　現在の場所になったのは2005年（第8回）からで、当時はサンパウロ州農務局イミグランテス展示場と呼ばれていた。2013年に州政府が入札を実施して、仏国際企業GLイベントス社が展示場運営権を30年間落札し、現在の展示場施設に改装した。確かに設備は国際レベルに向上したが、そこから一気に賃貸料が上がった。 　市川さんの見方によれば、州農務局展示場時代は屋根のないアルキバンカーダ（観覧席）が囲む広場スペースという野外で日本祭りをやっていたので、その時代は「普通のイベント」だったが、現在の屋内施設に変わってから一気に「プロのイベント」が求められるようになった。