一時「妻がコムタンを作って旅行に出掛けるのはつらい」と話していた60代の夫たちも、最近では家事を負担に思わなくなっているようだ。今年60代の妻が「夫と家事を分担している」と答えた割合（19.5％）は2014年（17.3％）よりも2.2ポイント上昇した。コンビニを経営している妻に代わって家事を担当しているイさん（65）は「今年初めに退職し、ユーチューブなどを見て料理を習い始めた」とし「私が料理を作っている間、妻はテレビを見ているが、今ではごく普通のこと」と話す。 ■「結婚に対するインセンティブを引き上げる時」 　配偶者の不正や暴力などを我慢して無理に結婚生活を続ける男女が減った点も、結婚に対する満足度が高まりを見せた原因と思われる。「理由があれば」、または「場合によって」離婚できるという回答は、男女合わせて68.7％で、2008年（39％）の1.8倍になった。既婚者の場合、この割合は2008年の33.4％から今年は64.5％へと急増した。 　既婚者の結婚満足度が高まり、「結婚した方がいい」という回答（未婚者を含む）も今年は52.5％と、2年前（50.1％）に比べて増加した。専門家たちは「結婚に対する肯定的認識が拡散している最近の傾向を生かして結婚に対するインセンティブ（誘因）を今こそ引き上げるべき」と主張する。明知大学のウ・ソクチン経済学科教授は「最大3億ウォン（約3300万円）まで贈与税を免除する婚姻贈与税控除など現行の支援策は、一部の国民しか恵沢を受けることができない」とし「公共住宅の割合を大幅に増やすなど、多くの国民が恵沢に預かれるよう支援策を増やさなければならない」と促した。 チョン・ソクウ記者、クォン・スンワン記者、カン・ウリャン記者