忍び寄る「隠れた死」に専門家が警鐘。酷暑で関連死「約7倍」の試算も
関連死「約7倍」の試算も
橋爪教授の研究チームは2023年、国内の直近の5年間で、暑さに関連する死者の数は計約3万3000人と推計されるとの論文を公表しました。「3万3000人」という人数は、厚生労働省が発表している同期間の熱中症による死亡者数（計約5000人）よりも、約7倍多くなります。 研究チームは、厚生労働省が公表している2015～2019年の全死亡者数のデータを基にして、暑さや寒さといった気温の変化によって、循環器疾患や呼吸器疾患などの死亡リスクがどう変化するのかを推定しました。さらに気温上昇のリスクを加味して、暑さに関連する死亡者数（暑熱関連死亡者数）を統計学の手法を使って計算しました。 気温上昇による死亡者数を1人ずつ積み上げたものではありませんが、47都道府県それぞれの5年間の死亡者数データを用いて計算しているため、全体的な傾向を捉えることができると橋爪教授はみています。
救急車の稼働率、700％の想定も
地球温暖化によって、将来、人の死亡リスクが高くなるとする研究結果もあります。 橋爪教授のチームは2024年2月、気温上昇に伴い、43の国と地域（707都市）で2000年代から2090年代にかけて、夏を中心とした温暖な季節の死亡率が高くなることを示唆する論文を発表しました。 論文では、4つの気候変動シナリオを使い、温帯地域、大陸性気候帯、乾燥気候帯、熱帯地域といったそれぞれの気候帯にある全707都市の日別死亡率の推移を計算しています。 温室効果ガス排出量が最も少ない場合でも、年間平均気温が1.35度上昇することを想定。経済成長を重視して温室効果ガス排出量が多くなる場合では5.55度上昇した場合を想定して計算したところ、熱帯地域を除いた気候条件では温暖な季節での死亡率は増加し、寒冷な季節（冬）の死亡率は減少。その傾向は温室効果ガス排出が多い場合ほど強まったといいます。 「現在、寒冷な季節だけに死亡率のピークが存在しますが、もしこの予測通りになるとしたら、日本や中国、ヨーロッパなどの温帯地域でも、夏場にも死亡率のピークができることになります。 従来の冬場に加えて、夏場でも死亡率が上がる時期が出現するとなると、その際、救急搬送態勢や病院のベッド数、医療スタッフなどの医療資源がひっ迫することを懸念しています」（橋爪教授） 別の研究結果でも、極端な暑さのもとで救急車が足りなくなる事態が予想されています。 国立環境研究所の2024年5月の発表では、50年に一度の頻度で発生するような極端な高温が起こった場合、将来の東京都では熱中症だけで救急車の稼働率が100％を超えるようになる可能性があるといいます。 温室効果ガス排出量が最も多いシナリオでは、21世紀後半には、熱中症だけで救急車の稼働率が、なんと700％を超えるといい、救急搬送が困難な事案が多く出てきてしまうことが心配されます。
