30～40代は平均年収「500万円超」が当たり前!? 役職者になれば「高年収」なの？ 役職者の“割合”も紹介

周囲の人がどれくらいの年収なのか、どうしても気になってしまうものです。特に30～40代になると役職に就く機会も増えるため、役職に対してもらえる給料が高いのか安いのか、疑問に思うこともあるでしょう。 本記事では30～40代の平均的な年収はいくらなのか、また役職者の割合はどれくらいなのかを紹介します。ぜひ参考にしてみてください。 ▼会社員で「年収1000万円」以上の割合は？ 大企業ほど高年収を目指せる？

30～40代の年収の平均値は「572万円」、中央値は「500万円」

転職エージェント「MS Agent」を運営するMS-Japanが調査した「30・40代の雇用実態レポート2024」によると、30～40代の年収の平均値は「572万円」、中央値「500万円」のようです。 年収データを参照する際には、平均値より中央値を参照するほうがより実情に近くなります。なぜなら年収がとりわけ高い人のデータに引っ張られ、平均値が高くなりやすいからです。そのため、中央値である「500万円」がより実態に即した数字と言えるでしょう。

30～40代の役職者の割合は「約48%」

30～40代になると役職に就く人も増えてくるでしょう。前項同様にMS-Japanが調査した「30・40代の雇用実態レポート2024」を参照すると、30～40代の「約48％」が役職者であるようです。なお本記事での役職者とは、「リーダー・係長以上」の人を指しています。 年齢が上がるにつれて役職者の割合は大きくなっていき、30代前半では「約30％」、40代後半では「約68％」が役職者のようです。

役職者のポストを打診されている場合

会社で長期間勤務し実績を積み重ねる中で、役職者のポストを打診されることがあるでしょう。一般社員と比べ、より大きな責任を背負う立場になりますが、その責任と給料が見合っているか、少なくとも同社内の一般社員と比較して優遇された給料を得られるかどうかはよく確認するようにしましょう。 責任ばかりが増え給料は増えず、ワークライフバランスが崩れてしまうことは避けたいところです。 もちろんその人の置かれている立場や価値観はそれぞれなので一概には言えませんが、メリットのない役職者への昇進を断って一般社員にとどまる、転職するなど、別の選択肢も考えられます。 また、役職者のポストを受け入れマネジメント経験を積んだ上で、同社での勤務を続けるか、転職をするかを検討するのも良いでしょう。転職時において、マネジメント経験のある人のほうが、より幅広いポストに応募することができます。