日本は「英語力が低下している地域」に認定

写真：東洋経済education × ICT

日本人は中学、高校、大学と10年間も英語を勉強しているのに英語がちっとも話せない。とはよくいわれることだが、日本では受験対策に偏った英語教育が行われていることが一因だと考えられている。そんな中、大阪府高槻市にある私立高槻中学校・高等学校は、大学受験に照準を置いた日本の英語教育と決別し、英語で英語を学ぶ「Cambridge English」のカリキュラムを導入した。教育ジャーナリストの中曽根陽子氏が同校を取材した。 【写真を見る】6万冊の蔵書を有する図書館には多読用の本やさまざまな分野の原書がある 先日、経済協力開発機構（OECD）の学習到達度調査「PISA2022」の最新の結果が出ました。それによると、コロナ禍においてOECDの平均得点は低下した一方で、日本は、数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシーの3分野すべてにおいて前回調査より平均得点が上昇という結果になりました。 この結果について、新型コロナウイルス感染症のため休校した期間が他国に比べて短かったことが影響した可能性があることが、OECDから指摘されていますが、文部科学省は、このほかに学校現場において現行の学習指導要領を踏まえた授業改善が進んだこと。学校におけるICT環境の整備が進み、生徒が学校でのICT機器の使用に慣れたことなどのさまざまな要因も複合的に影響していると考えられるとしています。 この結果から、日本の教育改革は一定の成果を出していると言えるのだと思います。 一方英語力はというと、イー・エフ・エデュケーション・ファースト（EF）が行っている英語能力ベンチマーク「EF EPI英語能力指数」で、世界113カ国中87位。5年連続で順位を落としていて、「英語力が低下している地域」の下位に該当する結果になっています。 1位はオランダ。同じアジア圏では、シンガポールが2位。シンガポールは、PISAでもすべての分野で1位と群を抜いて学力が高いのは注目すべきところです。それに対して日本では中・高・大と10年間も勉強しているのに、この結果はなぜなのか。これはやはり、英語教育の方法が間違っていると言わざるをえないでしょう。 大きな理由として、日本では、英語をコミュニケーションツールとしてではなく、高校受験や大学受験など、国内の受験対策に偏った英語教育が行われていることが原因と考えられています。 実際、日本の中高で学ぶ英単語は、もともと大学入試必須英単語が中心。日常的にネイティブが使わないような難しい文章を、和訳して正確に意味を理解するために、文法や単語学習に力を入れた結果、書けるけれど話せないという人が多いのです。そして、世界基準で検証すると、英語の能力レベルが低い国になってしまっているのです。 そこが問題視され、「読む・書く・聞く・話す」の4技能の習得を目指す方向に変わってはきていますが、2020年度から始まる大学入学共通テストで予定されていた英語民間試験の活用が見送られて以降、大学入試改革は迷走している感が否めません。