専門家はツートラックアプローチが必要だと提言する。企業が求める人材像に合わせて４０５０が再教育を受けられるように職業訓練を強化すると同時に、政府・民間協力を通じて彼らを労働市場と連携する対策が出てこなければならないという主張だ。 中壮年層の再就職希望者が多く訪れるソウル市５０プラス財団の場合、エクセル・人工知能（ＡＩ）コンテンツ・ショート映像製作のようなデジタル教育や旅行商品相談士員など実務に助けになる再就職プログラムを掲げている。１０年前に職場を辞めたチェさん〔５４、京畿道安養（キョンギド・アニャン）〕は財団プログラムを通じて旅行商品相談士の資格を取った。チェさんは「政府が運営する中壮年ネイルセンターが家の近くにあるが、ほとんどが素養教育だけしかしない。実際の就職に助けになるプログラムがなく、やむをえずソウルまで出て行かなければならなかった」と話した。３カ月コースの教育を受講するためには４対１の競争率を勝ち抜かなくてはならないほど競争が激しい。昨年からは事業対象が従来の５０歳以上から４０歳以上に拡大されて４０代利用者が大幅に増えた。ポータルサイトに加入した会員数を見ると４０代が占める比率が２０２２年９．８％から今年１６．８９％に増加した。 一部の地方自治体は４０５０求職者が実際の労働市場で再編入することができるように財政支援策を打ち出している。釜山市は今年から自主的に事業費５億４０００万ウォン規模の「４０５０採用促進支援事業」を実施している。釜山にある中小・中堅企業が４０５０新規求職者を「正規職」として採用した後、６カ月間雇用を維持すれば採用企業にインセンティブ（採用１人につき月７６万ウォンずつ６カ月支援）を付与する事業だ。釜山市雇用企画チームのイ・ジェファン・チーム長は「当初の目標は１００人程度だったが申し込みの受付を始めたところ１８４社の企業が計３８０人を雇用するとして志願し、選考を経て現在６３社９７人に事業費を支援している」と説明した。 政府は来年から４０歳以上の中壮年インターン９１０人を選んでオーダーメード技術教育を通じて良質の雇用に再就職できる中壮年インターン制（事業費３６億ウォン）を新設する。中壮年層にＩＴ・製造・電気・設備など幅広い職業教育を提供する韓国ポリテク大学「新中年特化学科」は予算を従来の５０億ウォンから１０７億ウォンへ２倍に拡大する。 企業の認識変化も伴わなければならない。一例として、フランスではロレアル・ＡＸＡなど１３６社が５０歳以上のシニアの雇用拡大と彼らの地位向上、経歴開発、認識変化の先頭に立つという内容の「５０＋憲章」に署名した。高麗（コリョ）大学労働大学院のキム・ソンヒ教授は「中壮年人材の熟練度と蓄積された経験をうまく活用さえすれば企業生産性の維持にむしろ役立つ」とし「韓国企業もこれらを遊休人材として置いておくのではなく、労働市場の中でフル活用する方案を悩まなければならない」と話した。