真のオールインワンプラットフォーマーとして日本のソフトウェア体験の向上に貢献--Pendo.io・花尾氏
2025年に向けたIT企業のトップメッセージや年頭所感を紹介する。 Pendo.io Japan カントリーマネージャー 花尾和成氏 カントリーマネージャーへの就任から約1年。2024年は、お客さま、パートナー企業の皆さまと直接対話させていただく中で、アプリ・ソフトウェア体験向上へのニーズを改めて実感するとともに、Pendoを通じてお客さまにどのようなご支援ができるのかを考え抜いた1年でした。 その一環としてPendoジャパンの新戦力となる従業員の採用を加速し、新たな頼もしい顔ぶれも加えて営業および支援体制を大幅に強化しました。そうした強化が実を結び、11月の記者発表会でもご案内したように新たに日本を代表する企業であるKDDIさま、MS＆ADさま、日立製作所さまをはじめ多くのお客さまにPendoをご採用いただきました。この結果エンタープライズのお客さまの伸びが対前年比較で3倍以上となり、私の就任時に掲げた目標の達成につながったことは大きな喜びです。また、金融、流通・小売、製造、通信など幅広い業界にわたる数多くのお客様にPendoをご愛顧いただいていることにも、大きな手応えを感じています。 テクノロジーの側面では、2024年はAIがもたらした技術革新が各業界にいっそうのインパクトをもたらした年ではなかったでしょうか。2023年から大きく話題となった生成AIですが、2024年は実際に各業界で導入が加速し、その技術革新を身近に感じた方々も多かったと思います。 PendoもまたAIの活用を独自に模索し、10月に米国ローリーの本社で開催した年次イベント「Pendomonium」では、AIによってソフトウェアやアプリなどのパーソナライズの精度を高めることの重要性を提唱しました。これはAIを活用することで、定性的・定量的・視覚的なデータの組み合わせからインサイトを得、それによってニーズをより深く理解した上で、ユーザージャーニー全体をパーソナライズすることの重要性を意味します。 同イベントでは、パーソナライゼーションをキーワードに、AIを駆使した新機能を多数発表しました。Zelta AIの買収を通じて強化されたAIフィードバック分析機能「リッスン」や、アプリ内ガイドのメッセージ作成と電子メールとの連携をAIで自動化する「オーケストレート」は、早速日本のお客さまにもご好評いただいています。 真のプラットフォーマーとしてさらなる貢献を 2025年、Pendoはオールインワンプラットフォーマーとして、AIを駆使する数々の新機能によって強化された「Pendo One」で、引き続きお客さまのソフトウェア体験向上に貢献します。 Pendo Oneの最大の強みは、デジタルアダプションツールを超えたオールインワンプラットフォームである点にあり、データ分析やガイド機能の提供だけではなく、ソフトウェア改善を包括的に支援できます。2025年は日本市場へのコミットメントをより強固なものとするために、このPendo Oneの完全なローカライゼーションを目指します。また、エンタープライズをはじめとする多くのお客さまにPendoを知っていただき、ご愛顧いただくべく、引き続き採用活動およびマーケティング活動にも力を入れます。 加えてPendoでは、コミュニティー「Mind the Product」を通じてソフトウェアプロダクト関連職の情報共有やコミュニティー活動にも力を入れています。2024年Pendoジャパンがスポンサーとなり開催されたMind the Productのイベント「ProductTank TOKYO」は、参加者の皆さまのソフトウェアプロダクトに関する熱い思いを肌で感じる良い機会となりました。本年もさまざまな交流を通じて、日本におけるMind the Productコミュニティーの成長に貢献することを目指しています。 2025年、Pendoの日本法人は設立より丸4年を迎えます。 設立5年の節目を前に、Pendoジャパンは新しいコンサルティングサービス「Pendoラボ」のローンチを企画しています。さまざまなソフトウェアプロダクト担当者との対話を通じ、ソフトウェアを向上させるに当たり方向性を迷われている方が多くおられることに気付きました。Pendoラボでは、Pendoの使い方だけではなく、お客さまが担当しているソフトウェア自体をどう改善していくべきかを含めたコンサルティングを行います。2025年は、その体制作りと強化も予定しています。 全てのソフトウェア体験を向上させる Pendoのミッションは「全てのソフトウェア体験を向上させること」にあります。そのための唯一無二のプラットフォームである「Pendo One」の提供を通じ、全ての人がテクノロジーの恩恵を享受できる社会の実現に貢献してまいります。
