「自動化・効率化を追い求めるなか、半導体の重要性高まっている」「先進性の高い海外の半導体にフォーカス」…東京エレクトロンデバイス・徳重敦之社長
「伸びていくというデータがいろいろ出ている。とどまるところを知らないぐらいの伸びがある。世界中の半導体メーカーが投資をしていて、役割は変わってきているが、あれだけの投資をしているということが裏付けになっていると思う」
――半導体商社の役割に変化は出ているか。
「変化はある。現在、日本の半導体商社で上場しているのは30くらい。過去は日本の半導体メーカーが非常に強く、商社を使って販売していた。それぞれが上場して30くらいになった。
当社は日本の半導体はほとんど扱わずに、先進性の高い海外の半導体にフォーカスして扱っており、メーカーの代わりや技術のサポートができる。国内ではデリバリー、納期に力を入れ、技術のサポートは日本のメーカーが直接顧客に対して行う形でスタートした。
だんだん、日本のメーカーがいなくなって海外勢が強くなり、海外メーカーを扱っている当社のような商社の重要性が高まっている。
海外メーカーも合従連衡で経営統合をしているので、人員が余って大口の顧客に直販をしていこうという動きもある。アナログ系の半導体のような小口の顧客とやり取りが必要な部分については、当社のような海外系を扱える能力がある半導体商社が重要視されることになる」
――半導体の製造工程に使う検査装置の開発に力を入れている。
「商社は、他社の製品を売るので、やはり収益性に限界がある。そこで、プライベートブランドを始めた。具体的には、ウェハーの表面検査装置だ。これまで培ってきた技術で自動化して不良品を少なくする。
自社ブランドを始めるにあたって、メーカーとしては後発だったので、どういう分野にフォーカスするかを考えた時に、まず一つは他社がすでに参入している大きな市場に行っても仕方がないということ。ニッチで、グローバルトップを狙える分野はないかと考えた。
もう一つは、人間がやっている作業を装置や機械に置き換えることができる分野だと考えた。当社には、2000くらいの取引先がおり、ヒアリングをかけた。その中で出てきたのが、表面検査装置だった。顧客のみなさんも非常に苦労していて、当社の技術が使えれば、こうしたことができると説明したところ、作ってもらおうという話になった。