電子マネー文化の先駆け「Suica」に立ちはだかる“時代遅れ”という壁
首都圏に住む人の中には「初めて利用した電子マネーはSuica」という人は多いだろう。高い利便性により多くの利用者を獲得したSuicaだが、ここ数年はクレカのタッチ決済やQRコード決済が台頭しており、シェアを大きく奪われている状況だ。はたして交通系電子マネーに未来はあるのだろうか?本稿は、枝久保達也『JR東日本 脱・鉄道の成長戦略』(KAWADE夢新書)の一部を抜粋・編集したものです。 【この記事の画像を見る】 ● 電子マネーの先駆け「Suica」に JR東日本の元会長は懐疑的だった Suicaは日本に電子マネー文化を定着させた点でも偉大な発明だった。「Suica電子マネー」は2001年11月のSuica導入から2年半後、2004年3月に「Suicaによるショッピングサービス」としてスタートした。 当初は64駅196店舗の限定的な展開だったが、同年4月から一部のキヨスクも対応した。 Suica開発の中心を担った椎橋章夫氏は2008年、野村総研インタビューに対し、「当時(1990年代末頃)を振り返ると、香港でOctopusが電子マネーとしてだいぶ使われていました。 日本でも、新宿や渋谷でVISAキャッシュですとかスーパーキャッシュなど、いろんな電子マネーの実証実験が行なわれていたので、基本的に電子マネーとしての展開は頭のなかにありました」と語っている。 実際、椎橋氏はSuicaのネーミングと導入スケジュール発表直後の1999年末、ICカード利用拡大の方向性について「利用者の範囲は鉄道利用からもうひとつ拡大して、JR東日本だけでなくグループ会社全体を含めたキャッシュレス化が進む可能性がある」と述べている。
とはいえ、進める側も「電子マネーがどういうものなのか、よくわかっていなかった」のが実情で、社内にも慎重論、反対論は少なくなかった。 たとえば、JR東日本副社長・会長を務めた山之内秀一郎氏は2008年の著書『JRはなぜ変われたか』で、「私はこの機能には懐疑的だった。それまで銀行などが一部で試行していたが、まったく普及していなかったし、小銭入れで十分だと思っていた」と告白している。 椎橋氏や山之内氏が言及するように、電子マネーの研究開発は銀行・クレジット業界を中心に1980年代から行なわれていたが、普及に至らなかった最大のハードルは技術面以上に、「電子マネーとは何ぞや」の理解が追いつかなかったことにある。 いつどこで使うものなのか、なぜ電子でなければならないのか、クレジットカードとは違うのか、利用者はもちろん開発者にもはっきりとした活用のイメージがなかったのではないだろうか。 ● IT・Suica事業が生み出す 営業利益は約162億円に Suicaとともに電子マネー黎明期を牽引したのが、奇くしくもSuicaと同じ2001年11月に誕生した「Edy(現・楽天Edy)」だ。