パリ五輪の競泳会場ラデファンス・アリーナ

　パリ五輪で競泳日本代表監督を務めた梅原孝之競泳委員長（５４）が来年６月までの任期を前に退任するとの一部報道を受け、日本水泳連盟の金子日出澄専務理事が１０日、都内で取材に応じ、強化方針を巡る“内紛”を否定した。梅原氏の早期退任の意向については認めたものの、強化方針に対する意見の食い違いや、銀メダル１個に終わったパリ五輪の成績不振等による引責によるものではないと強調。「（梅原氏）本人もなるべく早く２０２８年（に向けた強化）体制（づくり）に動いた方がいいんじゃないかと（いう趣旨）。（辞意を）口頭では聞いているが、退任については書面で受理したものはない。われわれも早く体制をつくりたい」と述べた。 　梅原競泳委員長は来年６月まで任期が残っているものの、２８年ロス五輪に向けた強化方針は新体制で決めるべきだとの意向で、前倒しでの退任を希望しているという。ただ、金子専務理事は、後任への引き継ぎなども踏まえながら任期を全うしてほしいとの見解を示し、「基本的には梅原さんには（来年の）任期満了までやってもらいたい」と語った。 　また、後任の競泳委員長選任も含めた新たな強化体制づくりに向けて、代表選手を輩出したコーチを集めたミーティングを１１日にオンラインで行うほか、アスリート委員会を通じて日本代表選手からの意見も募るという。「コーチからの要望や（パリ五輪の結果を受けた）考察を聞いて、次期の体制づくりの参考にしていきたい。アスリートは本音を言うのが難しいかもしれないので、アンケートで選手の声を拾う」と説明した。