2023年の薄型テレビ国内シェア

家電の花形といわれたテレビは国内勢が海外勢との価格競争に敗れて久しい。今年10月に破産手続きを開始した船井電機（大阪府大東市）も、北米で一時トップシェアを誇ったが、中韓勢に屈した過去がある。そうした中、インターネットによる映画やドラマなどの動画配信サービスの普及で、視聴環境がスマートフォンへ移る新局面を迎えている。パナソニックホールディングスが米アマゾン・コムと動画配信対応のテレビを共同開発するなど、国内勢が反撃を仕掛けており、成否が注目される。 【グラフでみる】有料動画配信サービス利用率の推移 船井電機は北米で、米小売り大手のウォルマートと組んだ販売でシェアを伸ばし、2000年代に大きな成功を収めた。ところが、08年のリーマン・ショック以降、中国勢との価格競争などが要因で販売不振におちいった。 国内でも中国勢の存在感が高まっている。調査会社BCNによると、23年の薄型テレビの国内シェアは、東芝から中国ハイセンス傘下に移った「TVS　REGZA」（川崎市）が1位で24・9％。中国勢ではハイセンス、TCLが日本市場に進出し、5分の1以上を中国勢が占めた。 こうした中、パナソニックは今年6月、主力のテレビシリーズ「ビエラ」にアマゾンの動画視聴機器「ファイアTV」を搭載した新製品を発売した。テレビ番組とネット動画の一覧表示、声による操作など、性能を大きく向上させている。 インプレス総合研究所が23年に実施した調査では、3カ月以内に有料動画配信サービスを利用した人の割合は31・7％。新型コロナウイルス禍を経て飛躍的に増加した。 さらにパナソニックは今年、約10年ぶりに北米市場にも再参入。配信対応の強化を足掛かりに海外でも普及を狙う。販売面では、ウォルマートと小売業界で激しく争うアマゾンとの提携を強みにしたいところだ。 一方、ソニーは他社が黒の表現に優れる有機ELを重視する中、画面の明るさを生かした鮮やかな描写が特徴の「MiniLED」搭載の液晶テレビを最上位機種に据える決断を下した。同社ホームエンタテインメント商品企画部の足利裕二統括部長は「リビングで最高の映画体験をしてもらいたい」と話す。 同社によると、世界でテレビの大画面化が進み、24年4～6月の75インチ以上の出荷台数は前年同期比で1・2倍以上。液晶は有機ELと比べて大型化しやすく、価格も抑えられ、大画面の方が映画への没入感も高い。