（左から）紅林徹也さん、笹川友里

笹川友里がパーソナリティをつとめるTOKYO FMのラジオ番組「DIGITAL VORN Future Pix」（毎週土曜 20:00～20:30）。この番組では、デジタルシーンのフロントランナーをゲストに迎え、私たちを待ち受ける未来の社会について話を伺っていきます。9月21日（土）の放送は、株式会社大林組 常務執行役員 DX本部長の紅林徹也（くればやし・てつや）さんをゲストに迎えて、お届けしました。

紅林さんは1985年に日立製作所に入社。公共分野のSE・情報事業の企画に携わり、その後グループ会社の役員を歴任。2015年には日立製作所より内閣府に出向し、Society 5.0の策定に従事。2023年に大林組に入社し、常務執行役員 DX本部長に就任しました。

◆実は制約が多い建設業界

1892年創業の大林組は、これまで東京スカイツリーや表参道ヒルズ、近年ではエスコンフィールドHOKKAIDO、古くは東京中央停車場（東京駅駅舎）も手がけた日本屈指の総合建設会社（スーパーゼネコン）で、現在の社員数は大林組単体で約9,000人超。さらには、146社からなる連結会社を加えると約1万7,000人にのぼり、連結売上高は2兆円以上になります。 まずは建設業のDX（デジタルトランスフォーメーション）事情を伺うと、紅林さんは「建設業は現場の泥くさいイメージだったり、3K（きつい・汚い・危険）と表現され、ITの利活用とは遠いイメージを持たれがちですが、実はITの活用という意味では昔からヘビーユーザーです。なぜなら、建設業は構造計算が必須で、そのために大量の計算処理が必要なので、古くからコンピューターを使っていました」と言います。 大林組では1980年代からITの専門部門を創設してさまざまな取り組みを進め、2020年にデジタル推進室を設置、2022年には社内BPRを進めるデジタル変革プロジェクトチームも組み入れてDX本部を設置しています。DX本部ではデジタル化推進の加速、デジタルガバナンスの強化を図っています。 ちなみに、2023年に入社した紅林さんいわく、入社後は建設業独特の風土を実感し、「仕事の質やそこに携わる人間のメンタリティは（前職と）似ていて理解しやすかったのですが、建設業にはいわゆる建設業法があり、規制があるので外国企業が参入しにくく守られている反面、逆にいろいろな側面で縛りがあるのが前職との大きな違いで、思いのほか、ビジネスの自由度が制約されていることが最近わかりました」と言います。