「罰ゲーム化する管理職」視点変わる“3つの考え” 日本は「管理職目指す人」が他国と比べて少ない
最近、「管理職は罰ゲーム」という話題に触れることが多い。 初めてその言葉を聞いたとき、「確かにそうかもな」と妙に納得した記憶がある。年々厳しくなる人手不足、コンプライアンスやメンタルヘルス対策、ダイバーシティへの配慮……。 【図表】管理職は罰ゲーム？管理職に大事な3つの考え方 確かに、管理職に求められる業務は複雑化しており、負担が集中して「報酬などのリターン」に見合わないことは想像にかたくない。 筆者はウズウズカレッジという会社で、IT分野リスキリングのための転職・研修サービスを提供している。この分野だけを見ても、昔はなかった「新しい仕事」が増え、上司が経験値だけで部下を育てられる時代でないことは明らかだ。
■管理職になりたい人が少ない日本 興味深いデータがある。パーソル総合研究所が2019年に行った「APAC就業実態・成長意識調査」によると、アジア太平洋地域(APAC)の14カ国・地域の中で、「管理職になりたいと感じる」と答えた割合は日本がダントツで最下位。 高いと予想していたわけではないが、1位インド(86.2％)、7位マレーシア(69.0％)、13位ニュージーランド(41.2％)という中、日本(21.4％)は想像以上に低かった。
そのような状況を踏まえて、これから組織を担っていくZ世代にとって、管理職が「罰ゲーム」でなくなるための3つの考え方を提案したい。 筆者も20代後半から管理職と呼ばれるポジションを経験しているが、以前から感じていたのが「”管理職”という日本語が本質とズレている」ということだ。 英語では「マネージャー」だが、その意味は「自分のチームやメンバーがうまくいくようにサポートする人」だと認識している。もちろんチーム管理の業務も含まれるが、それは役割の一部分。最大のミッションは、受け持つチームのパフォーマンスを最大化して、企業やチームの目標を達成することだろう。
ところが、管理職という言葉になるとどうしても「人を管理する役割」というイメージが全面に出てしまう。サポートの意味合いがこの言葉からは微塵も感じられないのだ。 ちゃんと業務が進捗しているかチェックしたり、会社やチームに不利益なことをやらないか見張ったり、目標や勤怠、コンプライアンスや残業を管理したり。それが、人を管理する業務の一般的なイメージではないだろうか。主な目的は、組織の中でミスや問題が起きるのを防ぐこと、ということになる。
