東大コンプを拗らせた昔の東北大生の「コンプレックス解消法」あまりに器が小さかった
戦後、学制改革によって新制大学が続々と誕生し、帝国大学が新制大学と横並びになるのではという予測もあった。だが実際にはヒエラルキー上部には圧倒的に東大が君臨し続け、地方の旧帝国大学生は「東大コンプレックス」を抱え続けることになる。彼らの東大コンプレックス解消法とは?※本稿は、尾原宏之『「反・東大」の思想史』(新潮選書)の一部を抜粋・編集したものです。 【この記事の画像を見る】 ● 敗戦で軍隊などが解体された なぜ帝大はそのままなのか 1945(昭和20)年、戦争に敗北した日本は、米国を主体とする連合国に占領された。GHQの指導下で推進された非軍事化と民主化は、もちろん教育にも波及した。軍国主義に親和的な教職者の追放や、航空学科など軍事につながる学科の廃止はその代表的な例である。 ということは、軍隊や内務省(編集部注/警察や地方行政など内政一般を所管する行政機関。現在の警察庁、総務省、国土交通省、厚生労働省など)が解体されたように、帝国大学そのものが解体されてもそれほど不思議ではなかった。 敗戦からおよそ4半世紀がすぎた頃、東大出身でパリ在住の哲学者森有正は、「どうして東大だけが、旧日本の中で解体を必要としないものでありうるだろうか」と問いを投げかけた(『朝日新聞』1968年10月16日)。 米国政府やGHQは、日本の教育の中央集権性や、少数エリートの特権性、官立・私立の差別などの問題を認識していた。当然、戦時体制を作った官僚の主要供給源である旧制高校――帝大ルートに対しても批判的な認識を持っていたという(『東京大学百年史』、天野郁夫『帝国大学』)。
GHQの要請で来日した教育使節団の報告書は、「少数者の特権と特殊の利益が、多数者のために開放」されるべきと説き、「帝国大学卒業生に附与されてゐる優先的待遇」の是正に言及している(「米国教育使節団報告書」)。大学の数を増やして広く門戸を開放し、多くの者が高度な知識を身につけられるようになれば、東大生ばかり優遇されることもなくなる、という意味に解することができる。 ● 帝大特権はなくなるのか さまざまな未来予測 新制大学が大量発足した直後の1950年頃には、大学に関するさまざまな未来予測があった。のちに早稲田大学政治経済学部の名物教員となる科学史家の筑波常治は、次のように回想する。 文部当局は、「これからは、古い大学も、新しい大学も、すべて平等になる。」と、当局の方針を強調した。予備校の教師は、「数年たてばもとどおり、旧帝大がよくなるから、無理してもそこへゆきなさい。」と、おおいにアジりたてた。私学関係者は、「今後は国立よりも、伝統を重んじる私立の方が、程度が高くなる。」と、アメリカの場合を例にひいて、さかんに宣伝した。(『破約の時代』)