CBCテレビ：画像『写真AC』より「プールの監視台」

海水浴場で背の高い椅子に座って海を監視したり、砂浜を巡回して海水浴客に声をかけたりするスタッフをご存知の方も多いだろう。「ライフセーバー（Life Saver）」、日本語に訳せば「命を救う人」。実は日本におけるライフセーバーの人数は、海水浴場の数に比べて、かなり少ないのである。

新型コロナ禍による影響

救命活動にあたるライフセービングは、海や川など海辺の事故の救助、蘇生、そして応急措置などを役割として、ヨーロッパで生まれた。日本においては、大学生などがアルバイトとして担当する場合も多いが、2020年（令和2年）からの新型コロナウイルスによる世界的な感染拡大で、ライフセーバーも大きな影響を受けた。大学によってライフセービングのサークルを持っているところもあるが、コロナ禍で休校になるなど、人材育成の引継ぎができなかったそうだ。

回復してきた希望者数

公益財団法人・日本ライフセービング協会によると、コロナ禍が節目を迎えると共に、再びライフセーバーへの"成り手"も回復してきたという。協会の発表によると、2023年に何らかの認定資格を手にした人は2，414人で、ほぼコロナ禍の前の状態に戻ってきたとのこと。しかし、それで課題が解決したかと言えばそうではない。そもそも、ライフセーバーの絶対数が足りていないのである。

海水浴場の2割しかいない

海上保安庁による最新のまとめで、日本全国にある海水浴場の数は1，038か所。この内、認定ライフセーバーがいるのは215か所で、全体のわずか2割である。それ以外の海水浴場は、自前のアルバイト監視員を置いたり、「海の家」のスタッフが交代で対応したり、それぞれの地域によって、海の安全を守っている。その背景には、日本におけるライフセーバーと言う存在の"立場"の問題があると協会では話す。

ボランティアへ頼る現状

日本の場合、ライフセーバーの仕事は、夏の海水浴シーズンである7月と8月、主にこの2か月間に限られる。雇用はこの期間だけとなり、大学生が夏休みを利用してアルバイト勤務することはあるものの、それ以外の人は、1年の残り10か月間は何か別の仕事を見つけなければいけない。社会人が長期休暇を取ってライフセービングの仕事に参加したいと思っても、生活が安定しないため、数がなかなか増えないのである。多くはボランティアに頼らざるを得ない。