「英検」を入試に利用する大学が増加　独自の試験なしで、合理化も

実用英語技能検定（英検）などの英語民間試験を入試に取り入れる大学が増えています。試験のスコアによって入試の点数に加点したり、英語の試験が免除になったりするほか、独自試験の代わりに活用する大学も出ています。（写真＝Getty Images） 【解説】方式・後期日程における英語科目の換算式は？

「準1級合格で14点加点」も

英検の2023年度の志願者数は年間約450万人で、うち約326万人が中学生・高校生でした。文部科学省の調査によると、英検準2級相当以上の英語力を持つ高校3年生の割合は、21年で46.1％、22年で48.7％、23年で50.6％と少しずつ伸びています。 中高生が在学中に取得する資格の定番ともいえる英検を、近年は入試に活用する大学が増えています。早稲田大学国際教養学部の一般選抜では、出願時に一定の条件を満たす英検、TOEFL iBT、IELTSなどの試験結果を提出した受験生を対象に、合否判定に用いる得点を加点する制度を取り入れています。英検については、スコアではなく級の合否が評価の対象で、加点される得点は2級合格で7点、準1級で14点、1級で20点です。 早稲田大学の文学部と文化構想学部が実施する一般選抜の「英語4技能テスト利用方式」は、出願時に一定の条件を満たすテストスコアを提出することで英語の試験が免除され、国語と地歴（日本史または世界史）の2教科で合否を判断します。この方式では、英語民間試験のスコアが評価の対象となり、英検の場合はCSEスコア（技能別スコア）が各500点以上、総合2200点以上が条件となります。 中央大学の法学部、経済学部、商学部では、「英語運用能力特別入学試験」と名づけた独自の総合型選抜を導入しています。この入試方式は極めて高い英語力を持つ生徒を対象としており、例えば法学部の場合は英検1級、TOEIC L&R 785点以上などが出願資格です。選考は小論文と英語、それに日本語と英語による面接で、出願時に提出する大学所定の面接質問用紙には、海外在留経験や留学経験を問う項目も含まれています。 なお、提出するスコアや合否の証明書については、「出願期間初日からさかのぼって2年以内に受験したもの」などと取得期日の規定を設けている大学が多いため、事前の確認が必要です。