写真：PC Watch

　2024年のIT・エレクトロニクス産業は、AIを中心に動いたと言っても過言ではない。個人ユーザーが生成AIを身近に利用できる環境が整っただけでなく、生成AIを全社規模で導入し、業務の効率化に生かす大手企業が相次いでいる。 【画像】シャープのSDP。液晶パネルの生産拠点からAIデータセンターへと変貌する 　さらに、開発現場でのAIの活用、製品やサービスへのAIの組み込みが進展するなど、今やAIが企業競争力の源泉になっているのは明らかだ。大手企業の経営トップの間からは、「AIを競合企業が活用していることが前提となれば、当然こちらもAIを活用しなければ対抗できない。そうした世界が、すでに訪れている」との声が上がる。 　こうしたコメントからも分かるように、もはやAIは企業競争力を維持するためには不可欠なツールになっているのだ。 　経済産業省は、日本において生成AIがもたらす経済効果は、2025年には34兆円に達すると予測している。これは日本のGDPの6%に匹敵する水準だ。 　2025年は、AIの技術進化やAI活用の動きがさらに加速するのは明らかで、AIを中心にIT・エレクトロニクス産業は、ますます活性化することになりそうだ。 今回の記事では、AIが軸となる2025年のIT・エレクトロニクス産業を、新春恒例となっている言葉遊びによって俯瞰してみたい。 　では、2025年の言葉はなにか。それは、「Dodgers」である。 　大谷翔平選手や山本由伸選手といった日本人選手の活躍で、ワールドシリーズを制覇したMLBの強豪チーム「Dodgers」の中に、どんなIT・エレクトロニクス産業のトレンドが隠されているのだろうか。 　今年も例年通りに、気軽な気分でお付き合いをいただきたい。 ■ データセンターの「D」 　まずは、Dodgersの「D」からいってみよう。Dが示すトレンドは、「データセンター」のDである。 　データセンターは、クラウドサービスの活用や通信のハブ機能といった役割から、AIの頭脳を担う役割へと進化しており、それに伴い、日本においても新たなデータセンターの建設が相次いでいる。 　ハイパースケーラーによるグローバル投資が拡大している中で、日本における投資も加速。AWSは、日本において、データセンターへの投資を中心に、2027年までに約2兆2,600億円の投資計画を推進。Microsoftは、日本のデータセンターおよびAIへの投資に2年間で約4,400億円、オラクルは10年間で国内データセンターに1兆2,000億円を投資すると発表している。 　さらに、ソフトバンクは、シャープが液晶パネル生産を終了した大阪府堺市の堺ディスプレイプロダクト(SDP)の建屋や土地などを約1,000億円で取得し、AIデータセンターとして活用することを発表。同じSDP内の別の土地や建物、電源設備などについても、KDDIがシャープから譲り受け、AIデータセンターを2025年中に本格稼働させることを発表している。 　AIの浸透とともに、2025年はデータセンターの建設、増強といった動きがより加速することになるのは間違いない。 ■ オンデバイスAIの「O」 　Dodgersの「O」では、「オンデバイスAI」を挙げておきたい。 　オンデバイスAIとは、クラウドに接続せずに、ローカル環境でAIを活用することができるデバイスのことで、話題を集めているAI PCもその1つだ。 　すでに、スマホではGoogle PixelにGemini Nanoが搭載されているが、iPhoneでもApple Intelligenceのサービスが日本で開始されれば、オンデバイスAIは一気に身近なものになりそうだ。 　2025年は、PCの領域においても、オンデバイスAIの普及が期待される。Windows PCに搭載されるMicrosoftのCopilot+ PCと、Macへの搭載が見込まれるApple Intelligenceが揃うことで、オンデバイスAIの普及に向けた準備が整うことになるからだ。 　クラウドAIに比べて、低遅延とプライバシーに配慮したセキュリティの実現などが、オンデバイスAIの特徴とされるが、その一方で、オンデバイスAIならではの特徴的な使い方が提案できるかがどうか普及の勢いを左右すると言えそうだ。 　Dodgersのチーム名の中には、Dが2つあるが、こちらの「D」では、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」を挙げたい。 　DXは、数年前から多くの場面で使われてきた言葉だが、2025年は、日本の企業にとって、DXを推進する理由の1つに掲げられてきた「2025年の崖」を迎える年となる。 　「2025年の崖」は、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」の中で示されたもので、レガシーシステムを活用し続けることが、企業がDXを推進する際の阻害要因となり、これを克服できない場合には、企業は「デジタル競争の敗者」となり、システムの維持管理費がIT予算全体の9割以上を占め、2025年以降、年間12兆円の経済損失が生じると予測していた。 　注目しておきたいのは、「崖」という言葉を用いていることだ。今は大丈夫だと思っていても、いきなり落ち込むことを意味しており、これが2025年に訪れるというわけだ。 　しかし、その一方で「DXレポート」では、2025年までにレガシーシステムの廃棄や刷新により、DXを実現できた場合には2030年の実質GDPにおいて、130兆円超の押上げ効果があるとの試算も発表していた。現状を見る限り、最悪のシナリオは回避できたと言ってよさそうだ。 　実際、レガシーシステムからの移行、刷新を行なうモダナイゼーションは、2025年に約9,000億円の市場規模が想定されており、2030年までは、国内ITサービス市場全体の年平均成長率を上回る高い成長が期待されている。2025年以降もレガシーシステムからの脱却の動きが進み、DXを推進できる環境が整ってきているというわけだ。 　こうしたレガシーシステムからの移行が、DXの実現につながり、AIの積極的な活用を促進する地盤づくりにつながっている。 ■ 生成AIの「G」 　「G」は、「Generative AI(生成AI)」をあげたいところだが、生成AIについては、ほかの文字でも触れることになるので、ここでは、日本独自のPCの需要動向として見逃せない「GIGAスクール構想第2期」の動きを捉えておきたい。 　「GIGAスクール構想第2期」は、2020年度から本格化したGIGAスクール構想第1期によって整備された生徒1人1台の端末を更新することを目的とした政策である。 　第1期に比べて、端末1台あたりの政府補助金は、1万円増額の5万5,000円に引き上げており、生徒数の15%以内の予備機も補助対象となる。その結果、第2期全体では約1,000万台の端末整備が想定されている。 　そのうち2025年度は約7割の端末が整備されると試算されており、それだけの数が国内PCの出荷台数に上乗せされることになる。 　しかも、注目しておきたいのは、Chromebookのシェアが高まるとの見方が広がっている点だ。MM総研が全国の自治体を対象にした事前調査では、57%がChromebookを選択すると回答しており、第1期には42%のシェアを獲得して、業界を激震させた結果をさら大きく上回りそうなのだ。 　日本の教育市場において、Chromebookのシェアが過半数を突破したときに、PCメーカー各社の国内勢力図に対して、どんな影響が生まれるのかも気になるところだ。 ■ EOSの「E」 　「E」は、GIGAスクール構想第2期とともに、2025年の国内PC市場における需要喚起の活性剤になる「EOS(エンド・オブ・サポート)」を指す。つまり、Windows 10のサポートの終了である。 　Windows 10は、2025年10月14日(米国時間)にサポートが終了となる。これにより、それ以降は、Windows Updateを介したWindows 10の更新プログラムやセキュリティ修正プログラム、電話やチャットによるテクニカルサポートが提供されなくなり、セキュリティリスクが高まることが指摘されている。 　そのため、日本マイクロソフトでは、Windows 11への移行を推奨している。 なお、Office 2016 およびOffice 2019も、2025年10月14日(米国時間)に延長サポートの終了を迎える。 　さらに、Office 2021は、1年後の2026年10月13日(米国時間)に延長サポートが終了する。Office製品についても、期間が終了すると、更新プログラムが提供されなくなり、テクニカルサポートも行なわれない。 　その結果、ウイルスやスパイウェアの感染、情報漏えいの危険性が高まることになる。これらのOfficeを利用しているユーザーに対して、日本マイクロソフトではMicrosoft 365への移行を推奨している。 　これまでにもWindowsのEOSを迎えるごとに、個人および企業におけるPCの買い替え需要が急増しており、これと同じことが2025年に想定されることになる。 　「E」では、もう1つ追加するならば、「EXPO 2025」である大阪・関西万博が楽しみだ。 　2025年4月13日～10月13日までの184日間、大阪・夢洲(ゆめしま)で開催されるEXPO 2025では、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに、AIやロボティクス、自動運転、メタバース、空飛ぶクルマ、キャッシュレスなどの最新技術を活用して、国際社会が共創し、社会課題を解決し、持続可能な世界を実現する姿を、日本から発信することになる。IT・エレクトロニクス産業からも多くの企業が出展しており、未来の技術に触れることができる絶好の機会になる。 ■ リファービッシュの「R」 　「R」は、リサイクルやリユースの頭文字でもあるが、2025年は「リファービッシュ」を挙げてみたい。 　リファービッシュPCは、一般的には企業で使用されたリースアップPCなどを、再整備し、販売するものを指すが、昨今ではPCメーカー自らがリファービッシュPCに参入。展示会などで短期間使用した製品、外観の小さなキズや汚れを理由に返品されたPC、無料貸し出しプログラムによる貸出用PCなどを自らの工場で再整備し、クリーニング、検査を行ない、メーカーによる再生PCとして出荷している。 　PCメーカーが、一定期間の保証を行なう安心感があるだけでなく、新品に比べて3割引き程度で購入できるというお得感もある。 　すでに、国内に自社工場を持つレノボ・ジャパンやエプソンダイレクトが、この分野に積極的に参入。同じく自社工場を持つVAIOも、リファービッシュPC事業を徐々に拡大しており、VAIO製の企業向けPCのリースアップが増加すると見られる2025年以降、同事業を本格化させる考えを示している。 　また、「R」では、レイトレーシング(Ray Tracing)技術の動きにも注目したい1年と言える。高性能GPUの登場が、リアルタイムでのレイトレーシング処理に貢献するほか、レイトレーシング最適化ツールの普及や、建築、製造、医療、科学分野への適用の広がり、AIとの組み合わせによる進化も期待される。 　さらに、もう1つの「R」としては、量子コンピュータの動きも見逃せない。 　国内では、日本IBMと理化学研究所が、2025年度中にも、IBM Quantum System Twoを兵庫県神戸市の理研計算科学研究センターに導入し、スーパーコンピュータ「富岳」との連携を開始。 　また、富士通は2025年3月までに256量子ビットの量子コンピュータを開発するとともに、2025年9月末には、神奈川県川崎市のFujitsu Technology Parkに量子棟を竣工し、2026年度に開発予定の1,000量子ビットの量子コンピュータを同棟に設置することを発表している。日本における量子コンピュータの活用が、さらに進展することになる1年になる。 ■ 半導体の「S」 　最後の「S」は、Semiconductor。つまり、半導体である。今や日本全体が最も注目する分野の1つだと言っていいだろう。 　その中でも多くの関心を集めることになりそうなのがラピダスの動きだ。2024年12月には北海道千歳市で建設中の開発生産拠点である「IIM-1」に、蘭ASML製のEUV露光装置の設置作業を開始しており、今後、2nmプロセスの半導体を実現するための半導体製造装置や搬送システムの導入を進め、2025年4月には、パイロットラインを稼働させる予定だ。 　一方で、TSMCの日本初の生産拠点となる熊本県菊陽町のJapan Advanced Semiconductor Manufacturing(JASM)第1工場では、2024年12月から量産が開始されており、28/22nmプロセスのロジック半導体に続き、今後は、16/12nmプロセスのロジック半導体の生産が行なわれる計画だ。 　JASMには、日本政府が4760億円を補助し、ソニーセミコンダクタソリューションズやデンソー、トヨタ自動車などが少数株主として参画している。 　生産開始という具体的な成果を伴いながら、日本における半導体産業復活の狼煙が上がる1年になると言えそうだ。 　さて、「Dodgers」に込められた2025年のIT・エレクトロニクス産業のトレンドを追ってみたが、もう少しお付き合いを願いたい。 　Dodgersの本拠地があるのは、ロサンゼルスである。ドジャースの正式名称も、「ロサンゼルス・ドジャース」であり、野球中継などではこれを略して「LAD」と表記される。 　そこで、Dodgersの本拠地である「LA(Los Angeles)」の2文字からも、IT・エレクトロニクス産業の今年のトレンドを探ってみたい。 ■ 大規模言語モデルの「L」 「L」は、LLM(大規模言語モデル)のLとしておきたい。 　Open AIのGPT-4oや、GoogleのGemini、AnthropicのClaude、MetaのLLaMA、Mistral AIのMistralなどが幅広く活用されるようになっており、LLMは身近な存在となっている。Metaの発表によると、LLaMA をベースとして派生したLLMは全世界で1,000以上に達しているというほどだ。 　また、国内では日本語LLMが注目を集めており、NECのcotomi、NTTのtsuzumi、富士通のTakaneなどが、実用段階に入っている。 　一方、2024年4月に、OpenAIがアジア初の拠点として東京にオフィスを開設。日本での活動を本格化することにも注目しておきたい。最新モデルであるGPT-4oは、GPT-4 turboに比べて、速度は2倍、コストは50%削減し、レートリミットが最大5倍の性能を発揮するほか、マルチモーダル化により、テキストに加えて、動画、音声にも対応しているのが特徴だ。 　さらに、Open AIの新たなモデルである「o1」では、リーズニングモデルを採用。人間のように論理的に、慎重に思考し、誤りがあれば戻って訂正し、時間をかけたとしても、正確な回答を導き出せるようにしているのが特徴だ。GPT-4oまでが、質問に対して、短時間に回答することを重視していた開発方針とは大きく異なっている。 　OpenAI Japanの長﨑忠雄社長が、「o1は人が長い時間をかけて解決してきた課題や難題を解く糸口が掴めたモデルと言える。パラダイムシフトになるモデルだ」と位置づけるように、o1の登場は今後のAIの進化を左右することになりそうだ。 　また、2025年は画像情報に対応したLVM(大規模視覚モデル)を含めて、マルチモーダル化の動きが加速することになるのは明らかだ。さらに、LLMが進化する一方、SLM(小規模言語モデル)の動きも見逃せない1年になりそうだ。 ■ 液冷の「L」 　「L」では、「Liquid cooling(液冷)」も、トレンドの1つとして挙げておきたい。特にAIデータセンターに導入されるAIサーバーは、GPUの高性能化に伴って、液冷装置なしでは稼働させることができない状況にある。AIデータセンターの建設および増設計画が相次いでいるだけに、それに併せて液冷が一気に広がる可能性がある。 　また、ゲーミングPCでも、液冷化の動きが進んでおり、ゲーミングノートPCに水冷キットを取り付けるといったユーザーも増えている。2025年は、液冷がどこまで広がるかは大きな注目点だ。 ■ AIエージェントの「A」 　LAの「A」では、やはりAIということになるが、2025年は、「AIエージェント」のAとしておきたい。 　これまでのAIの活用方法は、チャットボットに代表されるように、与えられた質問に対して回答したり、データを分析し、アウトプットした結果を人が活用したりといった用途が中心であったのに対して、AIエージェントでは、AIが考えて、業務処理を行ない、決められたフローだけでなく、どんなアクションが必要なのかを、AI自らが考えて行動するようになる。 　たとえば、会議AIエージェントは、会議参加者の質問に対して答えたり、議事録をまとめたりするだけでなく、会議の内容を理解し、自ら複数の案を列挙しながら参加者に気づきを促したり、関連するデータを自ら探してきて表示したりといったように、自律的に会議をサポートすることができる。これまでの「考えるAI」から、「行動を起こすAI」へと進化することになる。 　さらに、複数のAIエージェントを活用したマルチAIエージェントへの進化も見逃せないトレンドだ。 　アクセンチュアが2024年11月に、京都市内に開設した「アクセンチュア・アドバンスト・AIセンター京都」で体験できるマルチAIエージェントでは、「企業改革による将来の姿」をシミュレーションすることができるのが特徴だ。 　構造改革を推進する積極派のAIエージェントと、今ある人材を徹底活用する保守派のAIエージェント、そしてバランスを取る中道のAIエージェントが議論し、そこに参加者の意見を取り入れて、議論を進めていく。 　ほかの主張を評論したり、妥協点の模索を進めたりしながら、最終的には組織変革プランを提示し、人材の削減計画の立案や、新設すべき組織の提案などを行なうという。 　複数のAIエージェント同士が、共創的であるとともに、敵対的な立場で議論することになり、そこから結論を導き出していくというものだ。 　すでに、トヨタ自動車パワートレーンカンパニーにおいては、9つのAIエージェントが実装されており、複数のエージェントから意見を得ることができる。 　たとえば、エンジニアが「より速く走る車を作るにはどうすればよいか」と質問した場合に、エンジンAIエージェントはエンジン出力の観点から回答する一方で、規制AIエージェントは排出ガス規制の観点から提案し、まったく異なる意見が出てくる。エンジニアは、複数のエージェントの意見を聞きながら、自らの意見をまとめ、設計に生かすことになる。 　こうしたAIエージェントおよびマルチAIエージェントの活用は、間違いなく、2025年のトレンドになるだろう。 　一方、「A」という文字からは、PC市場における「Armアーキテクチャ」の普及の行方や、NTTのIOWNによる「APN(オールフォトニクスネットワーク)」の実装の加速、AIを活用した「Autonomous(自律化)」も進展することになるだろう。 　こうしてみると、2025年のIT・エレクトロニクス産業は、AIを中心に技術進化が進み、それらを実装しながら、多くの話題が生まれそうだ。国内PC市場も、出荷台数という点で見れば、極めて好調な1年になることは間違いない。明るい1年が待っていそうである。 　そして、2025年のIT・エレクトロニクス産業のトレンドが隠されたLos Angeles Dodgersにおいても、大谷翔平選手や山本由伸選手の活躍によって、今年も明るい1年になることを期待したい。