2023年の夏、NTTは京都大学大学院文学研究科の出口康夫教授と一般社団法人京都哲学研究所を設立。趣旨に賛同した日立製作所、博報堂、読売新聞といった企業も同研究所の研究活動に参画している。 【全画像をみる】NTT京都哲学研究所の起点はIOWN。澤田会長が語る「2026年の商用化」への展望 なぜ総合ICT事業を標榜する通信企業のNTTが先頭に立って京都哲学研究所を始めたのか。 二人いる共同代表理事のうちの一人、NTT会長の澤田純にインタビューした。 もう一人の共同代表理事の出口康夫は、設立の趣旨について「哲学はいま再び、社会に向き合い、社会にエンゲージしなければなりません」と言っている。 ※インタビューは4回にわたって掲載する。最終回は、研究所設立の起点となったIOWNの進展について。

今興味があるのはアフリカの哲学

──京都哲学研究所は今年、2025年秋に「京都会議」を行うと聞きました。 澤田：第1回は2025年の9月です。2～3年に1回はやりたいです。 ──誰でも参加できるのですか。 澤田：いえ、研究者や産業界のリーダーを招待する形になります。オンライン配信もしないと思います。 京都会議では哲学、世界の課題について議論する予定です。それ自身が価値多層社会の実現へ向けての営みです。 インドとアフリカの哲学者も招待しようとしています。当研究所にも関わっているマルクス・ガブリエル教授、出口教授とインドに行く予定です。 アフリカの哲学には日本と同じように自然、利他的な概念があると聞いています。 ──哲学のテーマとして澤田さんが関心を持っているのは何ですか？ 澤田：時間が面白いと思っています。