「熱中症対策」が救急現場のひっ迫解消につながる？

なお上述のように、熱中症による搬送が多い日は全出動件数も増加傾向にあり、東京消防庁では熱中症の発生状況とともに、対策についても広く呼びかけている。 同庁が公開しているデータによると、昨年6月1日から9月30日までの間に熱中症（疑い等を含む）で救急搬送された人は7112人で、前年から1099人増加。36.3%にあたる2580人が入院の必要がある中等症以上、そのうち200人は重症以上と診断されたという。 熱中症の発生場所としてもっとも多かったのは住宅等居住場所で2810人（うち高齢者1983人）。次いで道路・交通施設等が2186人（うち高齢者1157人）だった。 東京消防庁は熱中症のメカニズムについて「高温多湿な環境下に長くいると、体内の水分や塩分のバランスが崩れ、体温調節機能が低下します。すると体内に熱がこもってしまい、めまい、吐き気、頭痛などの様々な症状を引き起こします」と説明。 これを踏まえて、こまめな水分補給や、帽子や日傘の活用、屋内での冷房使用といった熱中症対策のポイントを公式サイトで紹介している。 まだまだ暑い夏は続くが、ひとりひとりが熱中症対策をすることも、救急現場のひっ迫解消につながるかもしれない。救急車を呼んだ方がよいか迷った場合は、電話相談窓口である 「#7119」へアドバイスを求めることも、ひとつの選択肢として覚えておくべきだろう。