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小山堅

小山堅

認証済み

日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

報告

見解ウクライナとロシアの戦争は、まだまだ続くものと思われるが、双方の攻撃対象がエネルギー関連のインフラや施設に焦点が当たっていることは留意する必要がある。欧州のガス価格はウクライナ危機発生の2022年からは大きく下落したが、原油価格は相変わらず80ドル前後での推移である。攻撃がエネルギーインフラを対象として行われ、エネルギー供給に影響が出てくることになれば、需給面にも、そして価格面にも影響を及ぼしてくる可能性はある。今後の戦争の帰趨と共に、エネルギー部門への影響にも注目していく必要があろう。

コメンテータープロフィール

小山堅

日本エネルギー経済研究所 専務理事・首席研究員

専門は国際エネルギー情勢の分析とエネルギー政策の研究。エネルギー安全保障問題やエネルギー地政学に詳しい。

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