Yahoo!ニュース

門倉貴史

門倉貴史認証済み

認証済み

エコノミスト/経済評論家

報告

アフターコロナ時代の経営戦略として注目されているのが「ダイバーシティ経営」だ。多様性が発揮されず、同じような考え方を持つ社員だけで組織が構成されると、新しいアイディアの創出やイノベーションが起こりづらくなり、企業業績や生産性にもマイナスの影響が出てくるだろう。ダイバーシティ経営とは年齢、性別、人種、宗教、職歴、趣味嗜好などの多様性を活かして、企業組織における生産性の改善や競争力の強化を目指す戦略だ。実際にダイバーシティ経営を実践している企業では生産性の改善が確認されてもいる。その点、45歳定年制は、年齢の多様性を尊重しない経営戦略であり、中高年層の経験や考え方が経営に活かされなくなることで、かえって企業の生産性や業績に悪影響が出てくるのではないか。

こちらの記事は掲載が終了しています

参考になった14089

同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 矢萩邦彦

    アルスコンビネーター/知窓学舎塾長/多摩大学大学院客員教授

    日本ではアジャイルがうまく回らないという声を聞きます。アジャイル導入が進む各国では、小学生のうちから…続きを読む

  • 荒川和久

    独身研究家/コラムニスト/マーケティングディレクター

    「定年制の廃止」と「45歳定年制」とでは全く意味が違う。 年齢に関わらず能力や希望や事情に応じて、何…続きを読む

コメンテータープロフィール

1971年神奈川県生まれ。95年慶応義塾大学経済学部卒業、同年銀行系シンクタンク入社。99年日本経済研究センター出向、00年シンガポールの東南アジア研究所出向。02年から05年まで生保系シンクタンク経済調査部主任エコノミストを経て、現在はBRICs経済研究所代表。同研究所の活動とあわせて、フジテレビ「ホンマでっか!?TV」など各種メディアにも出演中。また、雑誌・WEBでの連載や各種の講演も多数行なっている。『図説BRICs経済』(日本経済新聞社)、『増税なしで財政再建するたった一つの方法』(角川書店)、『オトナの経済学』(PHP研究所)、『日本の「地下経済」最新白書』(SB新書)など著作多数。

関連リンク(外部サイト)

門倉貴史の最近のコメント