補足今回の春闘の動きなどをみると、多くのエコノミストは今年の後半にも実質賃金が前年比でプラスに転換するとみています。もっとも、その前提としてはドル円相場が150円前後で安定することです。仮に1ドル160～170円台まで円安が加速し、それが定着した場合、今年も実質賃金がマイナスになる可能性があります。円相場次第で実質賃金が大きく左右される状況には注意が必要です。
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コメンテータープロフィール
専門はマクロ経済及び金融制度分析。大阪勤務時の経験から関西経済、地方創生、万博の経済効果なども研究。日経新聞夕刊の十字路などマスコミ寄稿も多数。著書は「大阪の逆襲」（共著、青春新書インテリジェンス）、「大阪が日本を救う」（単著、日経プレミアシリーズ）。
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