7月24日午後8時過ぎ、鹿児島県の桜島で爆発的な噴火が発生した。大きな噴石が警戒範囲を超えて火口の東方向2.5km付近まで達したために、気象庁は噴火警戒レベルを最高の「レベル５」に引き上げた。

桜島で長年観測を続けてきた京都大学防災研究所は、桜島の地下には1914年の大正大噴火直前に近い量のマグマが溜まっており大規模噴火も起こりうる、とこれまでにも度々注意を促していた。そのために、今回の爆発的噴火と警戒レベルの引き上げによって、大規模噴火に対する緊張感が一気に高まった。

しかし記者会見を開いた気象庁が、地殻変動のデータなどに基づいて「大規模な噴火が切迫している状況ではない」と述べたために、「レベル５」の受け止め方に混乱が生じた。改めて認識しておきたいことは、「噴火警戒レベルは、必ずしも火山活動の活発さを示すものではない」ということだ。今回の噴火はいわば日常的なものではあるが、噴石の飛散などによる危険が及ぶ可能性もあったのだ。

今回に関して言えば、気象庁はレベル５に引き上げた際に同時に、大規模な噴火に至る可能性は小さいと述べるべきであった。

一方で今回の噴火では、地下に蓄えられたマグマの量は全く減少していない。つまり桜島では依然として大規模噴火が切迫した状況にあると考えられる。このことを今一度思い起こして、大規模噴火に対する備えを確認するためにも、1914年に起きた大規模噴火（桜島大正大噴火）のことを紹介しておこう。

桜島大正大噴火：桜島が大隅半島と繋がった

桜島では1913年（大正２年）から、噴火の前兆現象が相次いだ。7月には桜島島内の谷間で二酸化炭素によるガス中毒事故が発生し、12月には桜島北部で地盤の隆起が原因で井戸水の渇水や減水が起きた。1914年1月初旬からは有感地震が起こり始め、11日になって桜島直下を震源とする地震が急激に活発化した。マグマの貫入が活発化したことが原因と考えられる。

そして12日、ついに大噴火が始まった。山腹の西側と東側にいくつもの火口が割れ目に沿って開口し（図１a）、噴煙は最大１万m近くまで立ち上がった。近隣地域では１m超の降灰があり、島内は30cm以上の火山灰や軽石で埋め尽くされた（図１a）。また火砕流も頻発し、桜島西部では多くの集落が焼失した。火山灰は強い偏西風に乗って東方へ広がり、関東〜東北地方まで達したのだ（図１b）。

12日夜からは溶岩流の流出も始まった。西山腹からの溶岩流出は約２ヶ月間続き、烏島を飲み込んだ。一方東山腹からの溶岩流はさらに大規模であり、1月末頃には桜島と大隅半島を陸続きにするなど、翌1915年春まで断続的に流出が続いた（図１a）。

大正大噴火では強い地震も発生した。噴火が始まった12日の夕刻に、M7.1の地震が鹿児島市と桜島の間の海域の直下数kmで発生し、鹿児島市では最大震度６を観測した。この地震は通常の火山性地震に比べて規模が大きく、マグマの大規模な貫入によって元々地殻内に溜まっていたひずみも同時に解放された可能性がある。

世界一の火山大国である我が国では、有史以来約2000年の間に、マグマの噴出量が１億トンを超える「大規模噴火」が約50回も起きてきた。最近では2013年から活動を続ける西之島や、1991年に溶岩ドームが崩壊して発生した火砕流が大被害を引き起こした雲仙普賢岳などがこのクラスの噴火である。そして1914年の桜島大正大噴火はこれらの中でも最大規模の噴火であり、40億トンものマグマを噴出した。

桜島の地下に潜むマグマ溜まり

大正大噴火では40億トン（1.6 立方キロ）ものマグマが噴出した。そのために噴火直前にはマグマの貫入に伴って激しく隆起していた桜島は、火山活動が収まると一転して１m近くも沈降した（図２b）。これらの地殻変動のデータは、桜島火山の地下に複数のマグマ溜まりがあり、これらの活動によってマグマが噴出したとするとうまく説明することができる（図２a）。

大正大噴火の後は、再び地下にあるマグマ溜まりにマグマが充填されて地盤が隆起し、1946年の昭和噴火でやや沈下したものの、その後再び隆起に転じて現在は大正大噴火直前に近いレベルとなっている（図２b）。このことから、桜島火山の地下には大正大噴火と同程度の大規模噴火を起こしうるマグマが蓄積されていると考えられている。

ただここで注意すべきは、桜島の地下にあるマグマ溜まりの大きさや位置が正確にわかっているわけではないことだ。現在の火山学では、マグマ溜まりを正確に可視化して、リアルタイムでその動的状況を把握することはできないのである。

またこれらの地下に溜まったマグマが、どのようなきっかけで上昇を始めて大規模噴火に至るか、そしてその動きを観測で捉えることができるかについても、まだまだ理解が進んでいるとは言えない。したがって現状では、今の桜島はいつ大規模噴火が起きてもおかしくない状況にあることを再認識して、万全の備えをすることが必要であろう。そして、著しい地殻変動などの前兆現象が認められたときには、速やかに避難行動をとることが重要である。