3月6日に日銀は予定通りに国債買入をオファーした。注目されていたのはそのオファー額となっていた。

　2月28日に日銀が公表した「当面の長期国債等の買入れの運営について」では、残存5年超10年以下のいわゆる長期債の買入の部分に修正が入っていた。2月のオファー金額は3000～6000億円程度が5回であったものが、3月の予定はオファー金額が3000～6500億円程度に修正された上で、回数が4回に減らされていた。

　このような修正においては、修正された金額の中値あたりが実際のオファー額となっていた。つまり3000～6500億円の中値は4750億円となる。しかし、50億円刻みということはなかったので、この場合4700億円、もしくは4800億円となる。

　ただし、年度が替わる4月以降の国債発行額はカレンダーベースで減額されることもあり、それに応じた減額を想定すると4500億円程度に買入額を引き下げてくる可能性もあった。

　6日に提示された残存5年超10年以下の買入のオファー額は4800億円となった。前回までの5年超10年以下のオファー額は4300億円となっていたことで、2月の4300億円の5回分の2兆1500億円から、3月は4800億円の4回の1兆9200億円となることが予想され、実質的に減額となる（途中での金額修正の可能性はゼロではない）。

　どうやら、この4800億円がコンセンサスともなっていたようで、このオファー額を確認後、6日の債券先物は買い戻しの動きを強めた。

　5日の債券市場では引け後に10年国債カレントの利回りがプラスに転じるなど、やや仕掛け的な動きがあり、ナイトセッションの先物も米債安などもあって出来高を伴って売られていた。その買い戻し的な動きが6日に起きたものともみられる。

　残存5年超10年以下の買入についてはいずれ再度の減額修正も予想される。