2日に発表された日銀短観ではヘッドラインとして注目される大企業製造業DIがプラス24となり、前回の2017年12月調査のプラス26から悪化した。悪化したのは8四半期ぶりとなる。先行きについてもプラス20とさらなる悪化を見込んでいる。

　大企業非製造業DIもプラス23と前回のプラス25から悪化し、先行きもプラス20とさらなる悪化を見込んでいる。

　素材業種を中心に原料高が押し下げ要因となったと指摘されている。

　過去の動きをみると、日銀短観の大企業製造業DIのトレンド変化と日経平均のトレンド変化が重なることが多い。

　今回の日銀短観をみると大企業製造業DIがいったんピークアウトした格好となった。日経平均の動きをみると今年の1月23日を目先のピークとして、2月に入っての米国株式市場の大幅調整もあり、すでに目先のピークアウトを迎えている。

　これは米国株式市場の影響が大きく、外的要因によるものとみられていたが、今回の短観を見る限り、国内経済についてもこの期間中にいったんピークアウトしていたとの見方ができるかもしれない。そうなると日経平均が、なかなか戻り切れないのも企業の景況感の変化も影響している可能性がある。

　また、事業計画の前提となっている想定為替レート（大企業・製造業）が2018年度のドル円で109円66銭と、足元の106円近辺あたりからは円安に想定されていることも、不透明要因となっているのかもしれない。