新聞や雑誌、お弁当、乾電池、日用雑貨、衣料品に至るまで、人々は生活の上で多様な商品、サービスを対価を支払うことで調達している。その調達元はどのような場所なのだろうか。総務省統計局が2021年5月までに発表した全国家計構造調査(※)の結果から検証する。

日常生活の上で消費活動をする際に、どのような店、ルートを用いるのかは、その人のライフスタイルを精査する上では欠かせない。次に示すのは単身世帯における、消費支出全額に対する、消費先ルート別金額シェア。なお「消費支出」とは税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」を意味している。また「百貨店」は元資料上の区分名で「デパート」とほぼ同じ形態店舗を意味する。

なお今件では「その他」(上記以外の店、例えば、美容院、クリーニング店、問屋、市場、露店、行商およびリサイクルショップなどをいう。また、飲食店(レストラン、ファーストフード、居酒屋など)や自動販売機もここに含める)が不自然なまで多いため、それを除外し再計算した値を用いている。

↑ 消費支出金額購入先割合(単身世帯、男女別・年齢階層別、「その他」を除いて再計算)(2019年)
↑ 消費支出金額購入先割合(単身世帯、男女別・年齢階層別、「その他」を除いて再計算)(2019年)

↑ (参考:前回分)消費支出金額購入先割合(単身世帯、男女別・年齢階層別、「その他」を除いて再計算)(2014年)
↑ (参考:前回分)消費支出金額購入先割合(単身世帯、男女別・年齢階層別、「その他」を除いて再計算)(2014年)

直近となる2019年分では、単身世帯に限ればだが、女性よりも男性の方がスーパーやコンビニをよく利用していること、男性よりも女性の方がネット通販や百貨店、生協などを利用する傾向があることなどが分かる。また年齢階層別ではおおよそ若年層ほど一般小売店やコンビニを使い、高齢層になるに連れてスーパーや量販店を使う傾向が出てくることが分かる。

他方、前回調査の2014年における結果と比べると、男女を問わずネット通販を使う人が増え、また女性ではコンビニを使う人が増えていることが分かる。その分、百貨店やネット以外の通販などが減っており、単身世帯の買い物事情の変化とともに、小売業のすう勢を推し量れるようで興味深い。

また、コンビニは一人暮らしの男性には欠かせない存在であると同時に、高齢者には縁遠いものであることも分かる。特に高齢女性はほとんどコンビニで買物をしない。高齢者は時間の制限があまりないので、コンビニに行かずとも一般小売店やスーパーなどで買い物の用件を済ませてしまえるのだろう。

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※全国家計構造調査

家計における消費、所得、資産および負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布および消費の水準、構造などを全国的および地域別に明らかにすることを目的としている。調査間隔は5年おきで、直近となる2019年は10月から11月にかけて実施されている。対象世帯数は全国から無作為に選定した約9万世帯。調査票は調査員から渡され、その回答は調査票に記述・調査員に提出か、電子調査票でオンライン回答をするか、郵送提出か、調査票ごとに調査世帯が選択できるようになっている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。