これからは「都会のど真ん中」に住むべき？ ドイツ最新研究が示す、温暖化対策時代の持続可能な暮らしのヒントとは
大都市の脆弱性
最近の研究では、気候変動対策として自動車の使用を控えるために「都市の中心部」に住むことが推奨されている。 【画像】「えぇぇぇぇ！」 これが60年前の「暴走族」です！ しかし、コロナ禍では過密都市の伝染病リスクが明らかになった。さらに、地震などの災害時には、住宅の倒壊や交通の寸断が起こり、支援物資が行き届かずに混乱する可能性もある。 大都市は経済の重要なハブである一方、災害時には脆弱（ぜいじゃく）だ。では、私たちはどこに住むべきなのか？ オランダ・ライデン大学のピーター・ベリル博士の研究チームは、欧州18都市で ・都市形態 ・移動手段 ・自動車所有 に関する調査を行った。その結果、ドイツの都市ではフランスやスペイン、オーストリアの都市に比べて、自転車の使用割合がはるかに高いことがわかった。 また、大都市ほど自動車所有率が低い傾向があり、ベルリンの中心部から6km以内では自動車の所有が急激に減少している。ベルリンの人口は市内で370万人、都市圏では600万人にのぼる。 気候変動センター・ベルリン・ブランデンブルクは、この研究に基づいた都市計画によって、 ・持続可能性 ・公衆衛生 ・住民の生活の質 を向上させられると考えている。
「移動のための住居」という発想転換
この研究結果をふかんすると、「住居からの移動」という考え方から、 「移動のため、あるいは移動を減らすための住居」 という発想への転換が示唆されているように思える。そのなかでも、特に環境に大きな影響を与える車の使用を最小限に抑えることに重点が置かれている。 週末のドライブや休暇の旅行など、移動自体が目的となることもあるが、日常のモビリティの大部分は、必要な場所に行くための手段だ。そのため、必要な場所の近くに住むことで問題は解決できるはずだ。 日本では通勤に多くの時間と労力が費やされており、経済的な生産性が著しく低下していると指摘されている。総務省が行った「社会生活基本調査」によると、1日あたりの通勤時間が最も長いのは神奈川県で110分、次いで千葉県が108分、埼玉県が101分、東京都が97分となっており、首都圏が上位を占めている。 東京での通勤時間がやや短いのは、郊外から都心に通勤している人が多いためだ。効率を上げたいのであれば、都心に住むことがひとつの解決策になる。しかし、住宅価格がネックになっている。
