あまりにも重なる休館時期

　そんなホールが約3年間閉まると、どんな影響があるのか。 　まず、代替施設があるかどうかを確認したい。東京文化会館と同じように使用されているホールとしては、まず、横浜市中区の神奈川県民ホール（2,439席）が挙げられるが、老朽化で耐震性をたもてないことから、2025年3月31日をもって休館することが決まっている。しかも再開は未定である。続いては東京都渋谷区のオーチャードホール（2,150席）だが、隣接する東急本館が解体されて工事中のため、使用できるのが工事のない日曜や祝日に限定され、その後の改修もスケジュールに入っている。要するに、主要な3施設は、いずれもほぼ使えない状況になる。 　ほかにも施設はあるが、新宿区立新宿文化センターは2025年9月30日まで、改修工事のために長期休館中で、東京都府中市の府中の森芸術劇場は2025年4月まで、やはり改修工事のために休館中だ。もっとも、これらは東京文化会館の休館とは重ならないが、先述した3つのホールが同時に休館してしまうと、バレエやオペラなどの舞台芸術は、事実上、公演を実施する場を失ってしまう。打撃は計り知れない。 　東京都港区のサントリーホール、新宿区の東京オペラシティコンサートホール、墨田区のすみだトリフォニーホールなど、音楽専門のホールもあるが、バレエやオペラのための舞台機構がないので、本格的な上演はできない。簡易な形式にして音楽ホールで上演する方法もないではないが、じつは、サントリーホールは27年1月から数カ月、東京オペラシティも26年1月から半年ほど休館する予定で、すみだトリフォニーホールも休館の予定が組まれている。 　あまりの休館ラッシュなのである。当然、ホールごとに異なる事情を抱え、致し方ない面もあるのだと思うが、各ホールの横の連携はどうなっているのか。なぜ、連絡を取り合って休館時期をずらすといった措置を講じることができないのか。不思議だというほかない。 　ホールを利用する側は、どのホールもそれぞれが文化を醸成するために、補い合いながら機能していると認識している。自然とそう気づいていると思う。ところが、ホールを運営する側は、全体における自身の位置づけを理解せずに、あるいは見ようとせずに、自身の都合だけで休館を決めているように見える。