日産自動車、三菱自動車とEVやソフトウェア領域の協業検討も始まっている。それらも含めて、ホンダはEV事業立ち上げに2021年から2030年までの10年間に10兆円を投じる。巨額投資を行いながらも、コスト削減と台数拡大を進めることで2030年までにEV事業の営業利益率を5％まで高めるというのが、ホンダが中長期で描く戦略だ。 　逆に言えば、EV戦略が順調に進んだとしてもHVとエンジン車の利益率を下回る状態が続く。つまり、4輪事業全体の収益性の足を引っ張ることになる。

■HVが全体の5割、エンジン車より儲かるように 　だからこそ、HVの業績貢献への使命は重い。 　三部社長は「このままいけば2030年ごろには(HV販売が)180万台まで伸びる可能性がある」と自信を示す。180万台となれば、ホンダの4輪販売台数で約5割をHVが占めることになる。 　e:HEVについては、さらなる小型化とコスト削減を図っていく考えだ。そのうえ台数も増えれば、HVがエンジン車よりも儲かる状態となる可能性が高い。

　ホンダが初めてHVを投入したのは1999年の「インサイト」。プリウスを大ヒットさせたトヨタと共にHV技術を磨き上げてきた。それから四半世紀、ようやく輝きを見せ始めた虎の子が脱エンジンを掲げる2040年までのホンダの命運を左右することになる。