大手テニス専門店「ラケットプラザ」を運営するキャピタルスポーツ（大阪府豊中市）がミャンマーのテニス協会に硬式テニスの試打ラケット500本以上を24日に寄付する。同社がミャンマーに現地法人を設立した縁や、取引先などの協力で実現したもので、同社の新谷和敬社長は「このラケットで1人でも多く、テニスを好きになってくれる人が増えたら」などと話している。

地域のラケット専門店から幅広いネットショッピングも展開

[写真]ご縁が出来たミャンマーで1人でも多くテニス人口が増えたらと話す新谷社長

　同社は1978年に池田市石橋でテニス・バトミントンショップを開業したのがはじまり。その後、豊中・吹田両市や兵庫県神戸市などに店舗を構えるほか、ネットショッピングを展開している。 　新谷社長は2年前に就任。それまでは、大手企業で5年にわたり経理畑を担当。後に同社に入りネット事業などを立上げた。「当時、会社の同じビルにネットショッピング大手の企業があり、そこの社長に1から10まで教わったんです」 　後に、テニスやバドミントンといったスポーツ用品を扱うネットショッピング事業に進出。いまでは12サイトを運営しており、その売り上げは全体の6割5分にものぼるという。 　そして、今回話題に上がったミャンマーで現地法人を立ち上げたのは、このネットショッピング事業がきっかけだった。スポーツ用品は、毎期毎期カタログが変わる。それを変えるには、人を増やさなくてはならないが。そうすると「採算が取れない」ことが悩みだった。

ミャンマー進出、きっかけは地元商議所セミナー

　国内のある地方での地域振興も含めた進出を考え、1年以上にわたって動いたものの話しがまとまらず、その話はなくなった。そんな時、地元の豊中商工会議所でやっていた「ミャンマー進出セミナー」受講お知らせの募集を見た。 　そのセミナーで、大阪府池田市出身のミャンマー在住コーディネーターと出会った。だが、こちらはかなり距離があるため、なかなか話しをまとめるのは困難に。ただ、この時は、その男性がたまたま大阪へ帰ってくる用事があり、自分の工場を見せたところ「この感覚なら行けるのでは」と言ってくれ、現地法人設立を決めた。 　新谷社長は、ミャンマーへ渡り現地の人を採用。一度、日本で業務を経験させた上で、2013年に従業員9人でスタートした。「従業員はみんなよく働いてくれていて、いまではスタッフ数は30人にのぼります」と笑顔で話す。