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バブル崩壊から長いデフレが続いていた日本にも、インフレの波が押し寄せています。容赦なく物価が上がる一方、給料の伸びが追いつかない現状では、ただお金を大事に抱えていても手持ち資産の実質的な目減りを防ぐことはできません。本記事では『新NISAはほったらかしが9割』（双葉社）から、著者の長田氏が「株式」と「新NISA」がこれからのインフレ時代における庶民の強い味方になる理由を詳しく解説します。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」

インフレ時代に一番強いのは「株式」

アメリカをはじめ、世界各国は現在インフレ時代を迎えています。バブル崩壊後の1990年代初頭から“失われた30年”と言われて、経済が低迷し、長いデフレ時代が続いていた日本もついにインフレ時代に突入しました。 インフレ時代の株式投資はデフレ時代の株式投資とは違います。私が『株はメンタルが9割』を執筆した2021年当時はインフレではありませんでした。その後、商品価格の高騰や円安が誰の目にも明らかになった2023年にはインフレが進んでいます。 スーパーに行って買い物をしていると、特売商品は姿を消し、すべての物が高くなりつつあることを実感します。最初は申し訳なさそうに値上げが進み、消費者の側も買い控えが見られたものの、値上げにつぐ値上げで、最近では淡々と来月から値上げという感じですし、消費者の側も値上げに慣れてきた感じがあります。 デフレになる前の日本はこんな感じだったのだろうなと感じさせられます。テレビショッピングを見ていても、これまでは最後の一押しに、さらに「いつまで値下げ!」という売り方でしたが、「来月から値上げするので、このお値段でご紹介できるのは今回限り」という形でクロージングするケースが目立ってきました。 容赦なく物価が上がっていく一方で、給料の伸びは追いついていません。給料は企業活動に遅行していく性質があるので、インフレが進んでいる中では物価の伸びに追いつきません。 それでは、このインフレに対応するにはどうすればいいかといえば、リスク資産を持つしかありません。 “リスク資産”といえば、まず「不動産」が挙げられます。また、「金、絵画、高級時計」といった現物資産も値上がりしています。そうした中、実は一番インフレに強いのは、株式です。株式はインフレが続いていく中で資産を保全していくことができるのです。 我々はどうしても「資産を増やす」という意味で株式投資を捉えてきましたが、デフレではなくなりつつある今、「資産を維持するための株式投資」が必要なほどに、インフレが発生する可能性が現実化しているのです。