コンビニエンスストアに並ぶ商品（資料写真）＝（聯合ニュース）

【ソウル聯合ニュース】韓国・大韓商工会議所の商品データ分析機関、マーケットリンクが全国のコンビニエンスストア1500店舗を対象に今年上半期の売上高動向を分析した結果、物価高が続いたこの2年間で50～60代の消費者による売り上げが大幅に増加したことが分かった。 　コンビニの利用者を年齢層別にみると、今年上半期の50代と60代の売上高は2022年上半期に比べそれぞれ18．3％、21．4％増加した。 　一方、同期間に30代と40代の売上高はそれぞれ4．9％、4．8％増、20代の売上高は11．5％減となり、50～60代の売上高の増加率が目立った。 　このような流れについて、淑明女子大消費者経済学科の玉景暎（オク・ギョンヨン）教授は「50～60代の1～2人暮らし世帯が増加したことにより、コンビニで必要な分だけ少量を購入するパターンが広がっている」と述べた。 　また、コンビニ各社が果物、野菜、精肉など生鮮食品の品ぞろえを強化した売り場を展開し、利便性とアクセスの良さを重視する50～60代の1～2人暮らし世帯のニーズを満たしていると説明した。　 　物価高で外食費用の負担が高まるなか、リーズナブルで簡単に食事を済ませることができるコンビニが外食の需要を取り込んでいる。 　今年上半期にはコンビニの軽食類の売上高が2年前に比べ17．6％増加し、コンビニ全体の売上高増加率（3．6％）を大幅に上回った。 　内訳をみると、即席麺（24．7％）、汁物・チゲ類（23．4％）、弁当・パックご飯類（21．6％）などの増加率が高かった。 　これを受けてコンビニ各社は大容量の弁当やカップ麺を安価で売り出し、価格に敏感な外食需要層を攻略している。 　今年上半期にコンビニ全体の売上高（たばこを除く）の19．3％を占めた酒類は、ウイスキーを含む洋酒と伝統酒の売上高が2年前よりそれぞれ18．4％、13．6％増加した。 　一方、同期間のビールと焼酎の売上高はそれぞれ3．9％、1．8％増にとどまり、ワインは33．0％減少するなど、トレンドに変化が生じた。