「自治体主導の婚活」の弱点は“母数の少なさ”。「会ったことがある人ばかり」状態を避ける方法
こんにちは。結婚相談所「マリーミー」で代表を務める植草美幸です。設立15年、累計約1000組以上のカップルを成婚に導いてきました。 今年2月に放映された、『ザ・ノンフィクション』（フジテレビ系）での特集をご覧になられた方もいらっしゃるでしょうか。番組の内容は、当社の婚活中の会員の方々に密着したもので、大変な反響をいただきました。 本連載では、特に男性向けの恋愛や婚活のノウハウを、婚活最前線の現場からご紹介いたします。もしあなたがモテたいと思うなら、結婚したいのならば。実績に裏打ちされた自信がありますから、覚悟してついてきてくださいね。
「婚活」は国を挙げて取り組む課題に
今回のテーマは「官製婚活」、つまり官主導型の婚活サービスについて。 東京都が始めたマッチングアプリ「TOKYOふたりSTORY」をはじめ、各自治体の婚活支援が話題になっていますね。 国レベルでも動き出しており、「若者のライフデザインや出会いの支援」という形で、未婚者をサポートする取り組みの検討が始まりました。 というのも、「結婚したいのに、できていない」人の数は、おそらくみなさんが想像されるよりも多いのです。婚姻歴のない30代男女のうち、5割近くが結婚願望を持っているとの統計*1が出ています。 婚姻件数が戦後初めて50万組を下回った*2なか、「婚活」は国を挙げて取り組む課題になっているのでしょう。
「費用がかからない」からこそ、とりあえず始めて良いかも
いきなり結論を述べると、「官主導の婚活サービス」最大の特色は「費用がかからない」、もしくは相当に安価であること。「結婚したいけど、なにから始めていいのやら」なんて悩むくらいなら、なにも考えずにとりあえず始めてしまってよいと思います。 婚活支援策の内容は、官民ともに大別すると3種類です。マッチングアプリ型、婚活パーティー型、結婚相談所型の3つですが、官主導の場合はどのサービスが受けられるかはお住まいの自治体次第。 「始めたはよいが、成果が上がらない」場合は、サービス内容との相性が悪い可能性が高いです。それぞれの特徴と、向き不向きについて紹介してまいりましょう。
