東大生の男性の6割が「大学卒」を妻にしたいと考えながらも、女性が生涯職業に就くべきと思っているのは1割5分に過ぎないことを尾崎は指摘し、そうであれば東大は女性を男性と同じく教育するのではなく、むしろ将来「大型ホステス」となるための「最高の花嫁学校」とした方が良いと主張した。 　尾崎は同じ主張を『東京大学新聞』にも投稿し、「100人位の女子定員を確保したらどうだろう」「将来の大使夫人、教授夫人のために『女子学生のためのラテン語コース』」を開講し、「文学部には女子専用の美容室と体操室ぐらい設けたらよろしい」と提案した。そして東大の「女子学生諸君」に対して、「『わたしは日本最高の花嫁学校にいる』という誇り」を持つよう促していた（注2）。 　注2　『東京大学新聞』1958年9月17日付 ●　自分の能力不足をタナに上げて 社会を責める女子大生は気楽な稼業 　東大の男性学生の多くもこのような考えに同調していたようである。教養学部4年に在籍していた加藤諦三は『毎日新聞』（1962年12月11日付）の特集「女子学生亡国論を考える」に投書し、そもそも女性は大学本来の目的に合わないと主張していた（加藤はその後、大学院に進学し、卒業後は早稲田大学で社会学者として教鞭をとりながら、数多くの著作を世に出している）。

　加藤は、大学は「真理を探求する研究」を行い、「社会的に有意義な人材を養成する教育」を行う場であるが、「そのような方面に女性の能力が向いていないということは、一般的にいえるのではなかろうか」と論じていた。 　また、この社会には女性に対する差別があるのは確かだが、それにもかかわらず活躍している女性もいる。「打ち破れない差別ではない」のだから、自分の能力不足を「タナにあげて社会を責めるなら“女子大生とは気楽な稼業ときたもんだ”といいたい」と批判した。 　とはいえ、このような「気楽な」女性を大学から追い出す必要はない。そうではなく、女性たちには教養を高め、「家庭的能力」をみがくための「女子学部」を設けるべきだと加藤は提案する。 　もちろん「家庭的能力」のみならず「社会的能力の2つを持つ女性は、女子学部以外に、いまのとおり進めばいい」。しかし社会の差別を打ち破れない程度の女性は、共学の大学では女子学部に入ればいいという主張であった。 　加藤の論は『毎日新聞』では男性による投書の「代表的な意見」として紹介されており、尾崎と同じく、大学を女性向けの花嫁学校と割り切る考えのものだった。 　このように、当時の大学は女性の学生の存在をある程度は許容しながらも、教職員から学生に至るまで、その能力を疑問視し、男性に都合の良い価値観から判断する意識が広く共有されていた。