「日経平均10万円、ラーメン一杯2,000円」の時代がやってくる カリスマ投資家が推奨する“今から買っても遅くない”「日本のGAFAM」銘柄
今後も物価、賃金、株価の上昇が続いていく見通し
日本経済を映す鏡である日経平均株価の動きを見ると、その様子がよくわかります。 コロナ禍が顕在化した2020年春に、日経平均は1万6,000円まで急落しました。しかしそのあと短期間で反発に転じ、概ね2万5000円～3万円のレンジを維持していきます。 2023年春には明確に3万円を上抜き、2024年に入るとさらに上昇の勢いを加速させました。ついには、2024年2月22日にバブル期の最高値38915円87銭（1989年12月29日）を上回り、一時4万円台に到達しました。 ある国内系シンクタンクは、先行きの消費者物価指数（CPI/変動の大きい生鮮食品とエネルギーを除く）について、2023年度で前年比+3.8％、2024年度で同+1.9％、2025年度で同+2.0％と予想しています。 また賃金についても、2024年春闘での定期昇給込みの賃上げ率を3.8％と推計、30年ぶりの高水準となった2023年を上回ると予想しています。物価上昇、賃金上昇のサイクルが続けば、株価は今後さらに上昇していくでしょう。株価上昇はまだまだ初動に過ぎないというのが私の見方です。 事実、日本政府もこうした見通しを受け「デフレ脱却」の表明を検討しているのは報道の通りです。
資産が現金だけだと、物価上昇のダメージだけ受けることになる
ただ、消費者として先に影響を受けるのは、日常生活に直結する物価上昇です。そこで大事になるのが、表面で起きている現象に振り回されるのではなく、「パラダイムシフト」を理解し、受け入れる柔軟性です。 少しずつ賃金が上昇し始め、先行きに明るさが出てきたとしても、物価上昇=消費者感覚では「負担増」になります。これは一面を捉えれば確かに事実です。ラーメン1杯の値段を例に考えてみましょう。 例えば、有名とんこつラーメンチェーンの「一蘭」の看板メニュー「天然とんこつラーメン」の価格は一杯980円（税込み）ですが、替玉210円、半熟塩ゆでたまご140円、ごはん250円などを加えるとゆうに1,000円を超えます。 ラーメン一杯1,000円は「高い！」というのが一般的な感覚でした。ところが、「ラーメン1,000円」はすでに日常となっています。これは、原材料価格、家賃、賃金のすべてが上昇し、ラーメンの価格に転嫁された結果です。 日本よりもさらにインフレが進行しているアメリカではその動きがさらに顕著で、「NYでラーメンを食べたら一杯3,000円だった」というのは作り話ではありません。 もちろん、相対的にドルより円が弱くなっている「円安」の影響もあるわけなのですが、インフレの進行スピードを考えれば、日本においてもラーメン1杯の値段がアメリカのようにこれからどんどん高くなっていくことも、十分に考えられることです。 日経平均がバブル期の高値を超えたこともそうですが、過去には考えられなかったことが現実に起きているわけです。長くデフレが続いたことから、日本国民の誰もがインフレに慣れておらず、当初は戸惑うかもしれません。 インフレはモノの値段が上がる=お金の価値が下がることですので、過去のようにキャッシュ（現金）だけを貯蓄をしていても、利息が物価上昇に追いつかなければ、実質的に資産が目減りすることになります。 “Cash is King”の時代は終わってしまったのです。
