覚書を締結するGMのメアリー・バーラCEO（左）と、ヒョンデの張在勲CEO

米ゼネラル・モーターズ（GM）と韓国ヒョンデは9月12日、電気自動車（EV）などのクリーンエネルギー技術や部品の共同調達での協業に向け、覚書を交わしたと発表した。商用車や内燃機関、水素技術の共同開発と生産も視野に入れる。 両社の事業規模と強みを相互補完することでコストを削減し、幅広い車種と技術をより早く顧客に提供する方法を探るとしている。電池の原材料や鉄鋼などの共同調達も検討する。 GMは韓国LG化学と電池の正極活物質の長期供給契約を結んでいるほか、LGエナジー・ソリューションとの共同出資会社「アルティウム・セルズ」では次世代電池の米国生産を予定している。 EVシフトの不確実性が高まる中、競合同士が手を組み、EVのコスト削減や開発期間の短縮を狙う動きが目立っている。GMはホンダとも協業しており、2027年発売予定だった共同開発EVこそ昨秋に開発中止となったものの、燃料電池（FC）システムは今年、北米生産を始めた。 そのホンダは日産と次世代SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）プラットフォームや電池などで共同研究に取り組む。トヨタ自動車は独BMWと水素分野での協力関係を深め、28年にはトヨタの次世代FCシステムを積んだBMWの量産車の生産が始まる予定だ。