社内で使うSaaSアプリが多すぎる問題と「ツール疲れ」

社内で使うSaaSアプリが多すぎる問題と「ツール疲れ」

デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、生産性向上を謳うさまざまなデジタルツールが企業内で導入されている。 思惑通り生産性が向上するケースもあるが、一方でデジタルツール過多によって生産性が低下するリスクがあることも認知されつつあり、デジタルツール管理の重要性にも関心が集まっている。 デジタルツールの中でも特に利用が急増しているのが、SaaS（Software as a Service）アプリケーションだ。代表的なSaaSアプリとしては、セールスフォースやSlack、Google Workspaceなどが挙げられる。アクセスの容易さ、スケーラビリティ、またニッチなニーズ対応などの優位性から、企業内では部署ごとにもさまざまなSaaSアプリが導入されている。 2015年頃、企業内で利用されるSaaSアプリの数はそれほど多くはなかったものの、リモートワークが増えた2020年から急増、現在どれほどのSaaSアプリが利用されているのか、企業内でも把握するのも難しくなっているとのが現状だ。 BetterCloudの調査によると、企業で利用されているSaaSアプリの平均数は2015年に8個、2016年に12個、2017年に16個とゆっくりしたペースでの増加していた。しかしリモートワークが始まった2020年、SaaSアプリの数は80個に急拡大、その後も拡大の勢いを維持し、2021年には110個、2022年には130個に達したことが判明した。 企業内で100以上のSaaSアプリが利用されているという驚きの数字であるが、企業におけるビジネス機能の多様化の加え、各ビジネス機能に対応するSaaSアプリが多数登場していることを鑑みると、ある程度納得させられるものがある。 たとえば、顧客管理（CRM）としては、セールスフォースのほかHubSpotやZohoなどの選択肢がある。プロジェクト管理ではClickUp、Trello、Asana、コミュニケーション／コラボレーションではSlack、マイクロソフトTeams、Zoom、マーケティングではMarketo、Mailchimp、人事管理ではBombooHR、Workday、財務管理／会計ではQuickbooks、Xero、FreshBooks、ドキュメント管理ではGoogle Workspaceやマイクロソフト・オフィス365、ドロップボックス、ITサービス管理ではServiceNow、Zendesk、サイバーセキュリティ／コンプライアンスではMcAfee、Oktaなど枚挙にいとまがない。 このほか企業内では、各社で定められた正式なプロセスを踏まず社員／部署が各々導入する「シャドウIT」ツールが多数存在することも明らかになっており、それらを含めるとSaaSアプリは200～300に上るとの推計もある。 Productivが調査したところでは、企業で利用されているSaaSアプリの平均数は2021年254個、2022年には前年比24％増の315個に拡大したことが分かった。この調査では、同じ企業の中でも部署ごとに同じようなSaaSアプリを個別に導入するなど、連携の欠如やそれに伴うコストの増加が観察されたという。