〔PHOTO〕iStock

2024年1月1日、能登半島地震が発生した。大地震はいつ襲ってくるかわからないから恐ろしいということを多くの人が実感した出来事だった。昨年には南海トラフ「巨大地震注意」が発表され、大災害への危機感が増している。 【写真】日本人が青ざめる…突然命を奪う大災害「最悪すぎるシミュレーション」 もはや誰もが大地震から逃れられない時代、ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。 (※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです) 2023年9月1日は、首都圏に未曽有の被害をもたらした関東大震災から100年となる。この間に私たちは何を学び、次の大地震襲来にどのように備えることができているのだろうか。その記憶と教訓を改めて振り返り、自らを問い直す機会と言える。 当時と比べて首都・東京の人口は6倍以上に膨れ上がる。5年ごとに行われる国勢調査の1回目は1920年に実施されているが、関東大震災発生時の東京市の人口は約220万人だった。 足元の2023年5月1日時点は外国人を含めて1408万5000人だ。当時の我が国の総人口は約5600万人で、65歳以上の割合は5％程度。しかし、猛スピードで進む少子高齢化によって現在は高齢者が全体の3割を占める。首都圏には高層マンションが林立し、1世帯あたりの人員も5人程度から半減している。 この間の変化は、関東大震災の教訓を活かしながらも、対策と備え、防災意識は「令和版」に更新しなければならないことを意味するだろう。 たしかにテレビやラジオがなかった時代と比べ、今はスマホが1台あれば大量の情報を容易に入手できるようになった。だが、災害に関する情報は単に「知る」だけでは意味をなさない。それを準備や行動に活かしてこそ効果を発揮する。 大規模商業施設や地下商店街、高速道路や鉄道網が発達した今日は、関東大震災の発生時と同じ環境ではない。職場や外出先、旅行中に大災害に遭遇したらどのような行動に移すことができるのか。自らの「情報」と「行動」を時代の変化に応じて更新していく必要がある。