「呼吸器、心臓、腎臓などの慢性疾患を持つ人は、かかりつけ医や信頼できる医師に相談してみてはどうでしょう」とアドバイスする。基礎疾患がある人や高齢者と同居している人、医療従事者、高齢者施設の職員にも接種が勧められるという。 　小さな子どもはワクチン未接種であり、新型コロナに対して無防備と考えられる。重症化予防が必要なグループだといってよいだろう。「ワクチンで防げる病気はワクチンで防ぐのが基本です」と西さんは指摘する。

　mRNAワクチン(一部製品)は生後6カ月なら接種が可能なので、こちらもかかりつけ医に相談してみるといいかもしれない。 　2021年2月に医療従事者へのワクチン接種が始まってから3年8カ月。「ワクチンの効果は日本でも世界でも明らかです」(西さん)。 　例えば、2023年10月から2024年3月までに国内で行われた研究で、オミクロン(XBB.1.5)対応ワクチンを接種した60歳以上の人は、そうでない人と比べて入院率が半分程度ですんだと報告されている。

■ワクチン接種の安全性は？　 　コロナ後遺症については海外の研究のまとめで、ワクチンを2回接種した人は、打っていない人に比べて発現率が43％低かった。 　一方、副反応には、注射部位の反応(痛み、腫れ、赤みなど)や、全身的な反応(発熱、疲労、倦怠感、頭痛、筋肉痛、関節痛など)がある。 　重大な副反応としては、アナフィラキシー(急激なアレルギー反応)、心筋炎・心膜炎(心臓を包む膜に起きる炎症)があり、直近の発現頻度は100万回接種あたり1回未満となっている。mRNAワクチンとギラン・バレー症候群(神経の障害で急に手足に力が入らなくなる病気)との関連も報告されている。

　ワクチン接種後の死亡例も、因果関係の有無を問わず報告されているが、国内外の研究でmRNAワクチン接種後の死亡リスクの上昇は認められていない。 　こうした知見から、直近の厚生労働省の審議会(7月29日)では「安全性に係る新たな懸念は認められず、現時点において、ワクチン接種によるベネフィットがリスクを上回る」とされた。 　ただし、副反応による健康被害はゼロでないことから、救済制度がある。医療費自己負担分の給付に加え、月額3万円台の医療手当などが受けられる。当事者が市町村に申請し(定期接種の場合)、厚労省の審査会での第三者審査を経て厚生労働大臣が認定する。