子どもの教育費や老後の資金…お金が一番かかる30代・40代夫婦の「賢い投資戦略」って？
30~40代向けの新NISA投資戦略
このところ、毎日のようにテレビや雑誌で特集が組まれている新NISA。興味はあるけれど、まだはじめの一歩を踏み出せていない、始めてみたけれど「本当にこれでいいのかな」とモヤモヤしている、そもそも新NISAのことがさっぱりわからない！……そんな人たちに向けて今話題となっている一冊が『イラストと図解で丸わかり！世界一やさしい新NISAの始め方』です。 【イラストで解説！】子育て世代に圧倒的人気の新NISA。知らなきゃマズイ！「4つの変更点」 著者は、YouTube登録者数70万人超えの元銀行員、小林亮平さん。新NISAの始め方から、おすすめの商品や、知っておきたい意外な落とし穴などを、知識ゼロの人にもわかりやすくイラストや図解を交えながら解説しています。今回はその中から、30~40代向けの新NISA投資戦略についてご紹介します！
子どもの教育費に新NISAを活用しよう
30~40代の方は、結婚や出産、住宅購入など様々なライフイベントが目白押しです。そのため、今後予想されるライフイベントの支出額に合わせて、計画的に新NISAの運用も行っていく必要があります。 特に新NISAで用意したい大きな支出として、子どもの教育費が挙げられます。データ⑨は日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査結果」という資料で、高校入学から大学卒業までにかかる教育費が示されています。令和3年の調査結果では、私立短大に入学した場合は約628万円、国公立大学は約743万円、私立大学文系は約952万円、私立大学理系は約1083万円でした。 私立大学理系では1000万円程度の費用にもなるので、貯金で用意するとなると、だいぶ気が遠くなるような大金です。もちろん毎年の在学費用なども含まれているので、一度にすべての教育費を支払うわけではありません。 ただ分かりやすい目安として、子どもが18歳になるまでに1000万円の教育資金を準備することを考えてみましょう。 ここで大事なのは、子どもが小さいうちから新NISAで運用しておくという戦略です。 新NISAは18歳以上しか利用できないので、親の新NISAを利用することになりますが、仮に生まれたばかりの0歳の子どもであれば、約18年間の運用期間を確保できます。 たとえば、月3万円の積立を18年間続けて、年利を5％と仮定します。そうすると18年後には元本648万円に対して、約397万円の利益となり、元本と利益合わせて1045万円もの資産になります。子どもが生まれてすぐに新NISAで、月3万円の積立を続けておくだけで、将来の教育費を賄えるようになるのですから、これなら準備しやすいですね。 ただ子どもがある程度大きくなっている家庭では、教育費を新NISAで用意するか、貯金のまま置いておくか、悩みどころだと思います。個人的には、運用期間は最低でも5年間はほしいところでしょう。 そのためお子様が12歳程度、つまり小学生くらいであるなら、今から教育費目的の新NISA運用を始めるのはアリだと思います。中学生、高校生くらいのお子様になると、18歳までの運用期間がだいぶ短くなってしまうので、教育費目的の新NISA運用は控えるのが無難かもしれません。
